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インターネット上には多種多様なアプリケーションが存在しますが、中にはインストールすると危険を伴うものもあります。
- パソコンの動作が重くなる
- 不審な広告が表示される
- 見覚えのないメール・メッセージが送信される
上記のような症状が確認される場合、危ないアプリをインストールしている可能性があります。このようなアプリをインストールすると、マルウェア感染や個人情報の漏えいなどの被害が発生することがあるため注意しましょう。
本記事では、インストールしたら危ないアプリの種類や被害事例、危ないアプリをインストールしたときの対処法を解説しています。
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目次
インストールしたら危ないアプリの種類
インストールしたら危ないアプリの種類は以下のとおりです。
金銭要求型アプリ
金銭要求型アプリは、ユーザーに対して特定の機能へのアクセスやサービスの利用を提供する見返りとして、高額な料金を要求するものです。初期の段階だと「無料」または「安価」で提供されることが多いですが、使用を続けるうちに突然、予期せぬ高額請求が発生することがあります。また、一部にはユーザーの同意なく不正に課金を行うケースも報告されています。ユーザーレビューや評価を確認し、不審な請求に関する報告がないかを事前にチェックすることが重要です。
なりすまし型アプリ
なりすまし型アプリは、人気のある正規のアプリになりすました不正な機能を持つ偽のアプリです。ユーザーの個人情報を盗んだり、マルウェアをインストールしたりする目的で作られています。偽のアプリは、正規のアプリと非常に似ているため見分けることが難しいですが、開発者情報やアプリのレビューをチェックすることで、偽アプリを回避することができます。
アンチウイルス型アプリ
アンチウイルス型アプリと聞くと安心感を覚えるかもしれませんが、中には偽のアプリも存在します。偽のアンチウイルス型アプリは、デバイスを保護すると称しながら、実際にはユーザーから情報を盗んだり、不要な広告を表示したりします。信頼できるセキュリティ会社によって開発されたアプリを選び、アプリの評判やレビューを確認することが大切です。
インストールしたら危ないアプリの被害事例
インストールしたら危ないアプリの被害事例は以下のとおりです。
マルウェアに感染する
悪意のあるアプリをインストールすることで、マルウェアに感染するリスクがあります。マルウェアは、個人情報の盗難、広告の不正表示、デバイスの不正使用など、様々な形でユーザーに被害を与えます。
マルウェアへの感染が疑われる場合は、以下の記事をご覧ください。
DDoS攻撃の踏み台にされる
一部のアプリは、デバイスを無断で制御し、DDoS攻撃の一部として利用することがあります。DDoS攻撃とは、多数のコンピュータから大量のデータやリクエストを一斉に送りつけることで、正常なサービスの提供を妨害する攻撃のことです。悪質なアプリをインストールすると、DDoS攻撃を始めとするサイバー攻撃の踏み台にされる可能性があるので注意しましょう。
仮想通貨のマイニングに利用される
悪質なアプリをインストールすると、仮想通貨のマイニングに利用されることがあります。マイニングとは、ビットコインなどの仮想通貨を作ったり、その取引をチェックしたりするための作業のことです。
しかし、仮想通貨のマイニングには大量の計算リソースが必要です。マイニングされると、デバイスのパフォーマンスが低下し、電力消費が増大する可能性があります。
盗撮・盗聴される
カメラやマイクへのアクセス権を持つアプリが悪用されることで、知らないうちに盗撮・盗聴の被害に遭う可能性があります。プライバシーの侵害や安全面に関わる重大な問題を引き起こすことも考えられるため、早急に対処するようにしましょう。
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連絡先や重要な情報が盗まれる
アプリの中には、連絡先リストやパスワード、銀行口座情報など、重要な個人情報を無断で収集し、外部に送信するものがあります。個人情報が盗まれると、フィッシング詐欺の対象になったり、金銭を不正に引き出されたりする恐れがあります。
しかしセキュリティに関する高度で専門的な知識がない場合、情報漏えいの被害について詳細を把握するのは困難です。そのため、危ないアプリによって個人情報が漏えいした場合は、すぐに専門家に相談し適切な対策を立てることが必要です。
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個人情報漏えい・流出時はフォレンジック調査が有効
個人情報の漏えいが発覚した場合、原因や被害の状況を速やかに調査することが求められます。その際、「フォレンジック調査」が役立ちます。
フォレンジック調査とは、主にコンピュータやスマートフォンなどのデジタルデバイスに記録されたデータから、情報漏えいの原因や被害範囲を解明する専門的な手法のことです。
ただ、フォレンジック調査を行うには、コンピューターやネットワークの専門的な知識と技術が必要であり、専門的なノウハウを持たない中で、個人や自社のみで調査を行うと、実態を正確に調査できない可能性があります。また取引先や行政等へ報告が必要な場合、 自社調査のみだと信憑性が疑われ、さらなる信用の失墜につながりかねません。
私たちデジタルデータフォレンジック（DDF）には、官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデントに対応経験がある専門エンジニアが多数在籍しており、これまで無数のインシデント被害を調査してきました。まずはお気軽にご相談ください。24時間365日体制で相談や見積もりを無料で受け付けております。
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フォレンジック調査の詳細については、下記の記事でも詳しく解説しています。
▶フォレンジック調査とは：必要性・活用事例・業者選定のポイント・費用を解説
iPhoneよりAndroidに危ないアプリが多い
AndroidはiPhoneよりも危ないアプリをインストールする危険性が高いと言われています。その主な理由は以下のとおりです。
- Google Play以外のWebサイトからもアプリを入手できる
- OSのソースコードが公開されている
- iPhoneに比べてアップデートの頻度が低い
iPhoneは、App Storeにて厳格な審査に合格したアプリしか入手できませんが、Androidの場合、安全性の低いWebサイトにあるアプリも入手することができます。
また、OSのソースコードが非公開のiPhoneに比べ、オープンソースのAndroidはセキュリティ上の脆弱性が悪用されやすくなっています。さらに、iPhoneに比べてアップデートの頻度が低く、脆弱性が発見された場合の対処が遅れる可能性があります。
Androidのハッキング（乗っ取り）手口や対処法は、下記の記事で詳しく解説しています。
危ないアプリをインストールしたときの対処法
危ないアプリをインストールしたときの対処法は以下のとおりです。
アプリのアンインストール
まずは、危ないアプリをアンインストールしましょう。アンインストールすることで、被害の拡大を防ぐことができます。アプリの削除後は、デバイスを再起動させ、システムが正常に作動するか確認しましょう。
ウイルススキャン
アプリを削除した後、セキュリティソフトウェアを使用してデバイス全体をスキャンすることをおすすめします。これにより、デバイス内に残っているマルウェアやスパイウェアを検出し、除去することができるからです。信頼できるセキュリティソフトウェアを使用し、常に最新の状態に保つことが重要です。
パスワードの変更
危険なアプリが個人情報やログイン情報にアクセスしていた可能性があるため、すべてのサービスやアカウントのパスワードを変更しましょう。特に、銀行アプリやメールアカウントなど、重要な情報を扱うアプリのパスワードは速やかに変更してください。
専門の調査会社へ相談する
自身での対処が難しい場合や、デバイスに重大な問題が発生していると感じる場合は、専門の調査会社に相談するのがおすすめです。専門の調査会社では、最新の技術とツールを使って、マルウェアの感染経路や情報漏えいの範囲などを詳細に調査することができます。
しかし、専門的な知識のない個人で調査しようとすると、不適切な処置によってデバイスを損傷させたり、問題を悪化させたりする可能性があります。そのため、危ないアプリをインストールしてしまった場合は、専門の調査会社に相談しましょう。
詳しく調べる際はハッキング・乗っ取り調査の専門家に相談する
ハッキング、不正アクセス、乗っ取り、情報漏えいのような問題が発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。
このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、ハッキング調査の専門家に相談することが重要です。
ハッキング調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備でのネットワークや端末の調査・解析、調査報告書の提出によって問題の解決を徹底サポートします。
フォレンジックサービスの流れや料金については下記からご確認ください。
【初めての方へ】フォレンジックサービスについて詳しくご紹介
【サービスの流れ】どこまで無料？ 調査にかかる期間は？ サービスの流れをご紹介
【料金について】調査にかかる費用やお支払方法について
【会社概要】当社へのアクセス情報や機器のお預かりについて
デジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたします。
法人様の場合、ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せも開催しております。官公庁・上場企業・捜査機関等まで幅広い調査対応経験を持つ専門の担当者が対応させていただきます。
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もちろん可能です。お客様の重要なデータをお取り扱いするにあたり、当社では機密保持誓約書ををお渡しし、機器やデータの取り扱いについても徹底管理を行っております。また当社では、プライバシーの保護を最優先に考えており、情報セキュリティの国際規格（ISO24001）およびPマークも取得しています。法人様、個人様に関わらず、匿名での相談も受け付けておりますので、安心してご相談ください。
この記事を書いた人
デジタルデータフォレンジック
エンジニア
