リモート会議、防犯カメラ、育児やペットの見守りカメラなどウェブカメラを使った機能は多岐にわたります。非常に便利なツールでわたしたちの生活の一部に欠かせない存在になってます。その反面、インターネットを介したハッキングにより私生活を覗き見られるなど危険性も孕んでいます。

本記事では、ウェブカメラにハッキングされた際の症状や対処法を解説します。

※１　累計ご相談件数32,377件を突破（期間：2016年9月1日～）
※２　データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを専門としてサービス提供している企業のこと
第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。（集計期間：2007年～2020年）

ウェブカメラへハッキングする目的

ウェブカメラをハッキングする目的はいくつかあります。

• 盗撮した画像や映像を違法に売買するため
• 撮影された被害者を脅迫するため
• ストーカー行為の手段
• 犯罪行為のツールとしての利用

画像や映像など、一度インターネットに流出してしまうと流出を止めることは非常に困難です。

本人のあずかり知らないところで悪用される可能性もありますので、機器を使用するときには注意が必要です。

ウェブカメラのハッキング方法

ネットワークに接続してあるカメラはインターネットを介してハッキングされてしまう可能性があります。

ウェブカメラをハッキングするためにおおむね次の手法がとられます。

• アカウント乗っ取りによる管理権限への不正アクセス
• OSの脆弱性を悪用した乗っ取り
• カメラのパスワード設定が初期設定の機器を特定しアクセス
• 脆弱性のあるWifiに接続して機器へ侵入

ハッキングされてしまうとプライバシーに関わる情報などが全世界に拡散されます。

ウェブカメラの被害事例

ウェブカメラ製品のマニュアルはWebサイトに一般公開されているので、工場出荷時の初期パスワードが分かります。今回は初期設定のパスワードのまま利用し外部へ流出した事例をご紹介します。

国内での被害事例

世界中の防犯カメラの映像をリアルタイムで見ることができるウェブサイトもあります。パスワードの設定やアクセス制限が行われていない防犯カメラが無差別に公開されており、日本国内の防犯カメラも1000台以上が現在も公開されています。

カメラの映像から判明できるのは

• 工事現場の様子
• 車の車種やナンバー
• PCの操作画面
• 買い物の会計

様々な状況がインターネットを介して確認できます。不特定多数の人間がいつでも盗み見できる状況を放置されているのはリスクでしかありません。

ハッキングされた兆候として、次のようなことがおこります。

• 非公開の情報が外部へ流出
• 通信速度が遅い
• ウイルス感染
• 空き巣にあった

インターネットに接続すると、誰もがこうした被害に遭う可能性があります。身の回りで不慮の被害や犯罪に巻き込まれないように他者から狙われにくい対処法を取りましょう。

ウェブカメラのハッキングに有効な対処法

ここでは、ウェブカメラのハッキングに有効な対処法をご紹介します。

OSを最新にし、ウイルスチェックを行う

パソコンやスマートフォンのインカメラは、第三者からのリモート操作可能とするウイルスを介して操作される可能性があります。OSを最新の状態に保ち、定期的なウイルスチェックをおこない、不正なソフトウェアを除去しましょう。

カメラを物理的に塞ぐ

カメラのレンズ部分にシールや付箋を貼り、万が一カメラから盗撮される場合に備えて映像を取得できないようにします。

ウェブカメラ専用の盗撮防止シールやスライド式カバーなどの製品も販売されており、物理的にふさぐことが出来るので便利です。

パスワードを設定する

ウェブカメラを使用する機器に適切なパスワードを設定し、かつ使いまわしをしないことで不正アクセスを防ぐ可能性を上げられます。

専門業者に相談する

 疑惑が発生し、ハッキング調査を行うかまだ決定していない段階であっても、一度専門会社へ相談するのをおすすめします。なぜなら専門的なノウハウを持たない中で自社調査を行っても、正確な実態把握ができなかったり、証拠となるデータが故意に改ざん・削除されている可能性も想定されるからです。

フォレンジック調査会社への相談方法

フォレンジック調査会社へ相談・依頼する際は以下のような流れで行います。なお、当社では作業内容のご提案とお見積りのご提示まで無料でご案内しております。

フォレンジック調査の流れ

インシデントが発生した際、フォレンジック調査を行うか決定していない段階でも、今後のプロセス整理のために、まずは実績のある専門会社へ相談することを推奨しています。

特に、取引先や行政などへ報告が必要な場合、 専門的なノウハウを持たない中で自社調査を行っても、正確な実態把握ができなかったり、場合によっては証拠となるデータが故意にもしくは意図せず改ざん・削除される危険性があるため、信憑性を疑われかねません。場合によってはさらなる信用失墜につながる危険性すらあります。

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