お問い合わせ
「乗っ取り・ハッキング」とは、悪意ある第三者がシステムに侵入することです。
実際にハッキングされると、機密情報盗難、データ改ざん、なりすまし、マルウェア感染、犯罪行為の加担、でっち上げ、データリーク（晒し）など悪用される可能性があります。
とくに次のような症状があらわれた場合、パソコンがウイルス感染しているか、第三者にハッキングされている可能性があります。
- 「パソコンの動作が遅くなった」
- 「パソコンがクラッシュしたりフリーズしたりする」
- 「不要なポップアップや広告が表示される」
- 「パソコンが勝手に再起動したり、電源が切れたりする」
- 「知らない人からのメールが届く」
もしパソコンにこれらの兆候が見受けられる場合、適切な対処を行わなければ、被害が拡大し、第三者にも被害が及んでしまう可能性があります。
この記事では、ハッキングの原因から具体的な対処法までを紹介します。ハッキングされているかどうか不安な方は、ぜひ参考にしてください。
不正アクセスやハッキングなどサイバー攻撃が発生した場合、「フォレンジック調査」で適切な手順に従って証拠を収集し、攻撃に使用された侵入経路や漏えいデータを特定します。
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第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。（集計期間：2007年～2020年）
目次
パソコンがハッキングされる原因
パソコンがハッキングされる原因や仕組みは次のとおりです。
- 脆弱性を突いた攻撃
- ソーシャルエンジニアリング攻撃
- マルウェア感染
脆弱性を突いた攻撃
脆弱性を突いた攻撃は、ソフトウェアやハードウェアの脆弱性を利用して、パソコンに不正アクセスしたり、データを盗み取ったりします。
ゼロデイ攻撃
ゼロデイ攻撃とは、まだ修正されていない脆弱性を利用する攻撃です。ゼロデイ攻撃は、脆弱性が修正される前に行われるため、防ぐのが難しい攻撃です。
ゼロデイ攻撃でよく利用される脆弱性は、以下のとおりです。
- Webブラウザの脆弱性
- OSの脆弱性
- アプリケーションの脆弱性
- ネットワーク機器の脆弱性
ゼロデイ攻撃は、脆弱性が修正される前に攻撃が行われるため、防ぐのが難しい攻撃ですが、OSやソフトウェアを最新の状態に保つことで、脆弱性を修正することができます。
またパスワードを定期的に変更することで、パスワードが漏えいした場合でも被害を最小限に抑えることができます。
既知の脆弱性を利用する攻撃
既知の脆弱性を利用する攻撃とは、すでに修正されている脆弱性を利用する攻撃です。既知の脆弱性を利用する攻撃は、セキュリティソフトやOSのアップデートで防ぐことができます。
例えば、セキュリティソフトのアップデートでは、最新のウイルスやマルウェアの情報を収集して、ウイルスやマルウェアの感染を検出できるようにしています。また、OSのアップデートでは、セキュリティ上の脆弱性を修正しています。
ソーシャルエンジニアリング攻撃
ソーシャルエンジニアリング攻撃とは、人間の心理や行動を巧みに利用して、ユーザーを騙して不正アクセスしたり、データを盗み取ったりする攻撃です。
代表的なものがフィッシング攻撃です。
フィッシング攻撃
フィッシング攻撃とは、ユーザーを装ったメールやSMSを送信して、ユーザーを騙して個人情報やパスワードを入力させようとする攻撃です。
例えば、フィッシング攻撃でよく利用される手口に、有名な企業や団体になりすまして、ユーザーに個人情報やパスワードを入力させる手口があります。
マルウェア感染
マルウェアとは、パソコンに不正な動作をさせるソフトウェアです。マルウェアに感染すると、パソコンが遠隔操作されたり、データが盗み取られたりする可能性があります。
例えば、マルウェアに感染すると、パソコンが遠隔操作されて、不正なサイトにアクセスしたり、不正なソフトウェアをインストールさせられたりする可能性があります。
パソコンがハッキングされるとどうなるのか？
パソコンがハッキングされると、いくつかの重大な影響が生じる可能性があります。
パソコンがハッキングされた場合の被害事例は次のとおりです。
これらの被害に遭遇した場合、被害者の個人情報がどのようにアクセスされ、流出したかを解析し、被害の拡大を防ぐための対策を取る必要があります。
しかし、ハッキング被害の調査には、パソコンやスマートフォンなどのデジタル機器の内部構造や、セキュリティに関する専門的な知識と技術が必要です。一般のユーザーには、これらの知識や技術が不足していることが多いため、自力での調査は困難です。
そのため、専門知識と技術を持ったサイバーセキュリティの専門家に調査を依頼することを検討しておきましょう。
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個人情報の漏えい
パソコンがハッキングされると、下記の個人情報が盗まれる可能性があります。
- 個人識別情報
- ログイン情報
- クレジットカード情報
- 銀行口座情報
- 医療情報
- プライベートメッセージや写真
- 職場関連情報
これら情報は個人はもちろん、組織のプライバシーやセキュリティに深刻な影響を及ぼすため、パソコンのセキュリティ対策を強化し、不正アクセスから身を守ることが重要です。
以下に盗まれやすい個人情報の代表例を列挙します。
個人識別情報
氏名、住所、生年月日などの基本的な個人情報は身元を特定するのに十分な情報となり、不正利用される危険性が高まります。
ログイン情報
オンラインアカウント＝SNS、メール、銀行口座などのログインIDやパスワード情報が盗まれると、攻撃者がアカウントに不正アクセスし、個人情報を改ざんしたり、あるいは金銭的被害を引き起こしたりする可能性が高まります。
クレジットカード情報
オンラインショッピングや決済サービスに登録したクレジットカード情報が盗まれると、不正な取引や不正利用が行われる可能性があります。
銀行口座情報
銀行口座番号や暗証番号、振込情報などが盗まれると、攻撃者はあなたの銀行口座から資金を盗み出すか、不正な取引を行う可能性があります。
医療情報
健康診断結果、病歴、保険情報などの医療情報が盗まれると、偽の保険請求や医療関連の詐欺が行われる可能性があります。
プライベートメッセージや写真
メッセージアプリやクラウドストレージに保存されたプライベートなメッセージや写真が盗まれると、プライバシーが侵害される可能性があります。
職場関連情報
仕事関連の文書、メール、プロジェクトの詳細が盗まれると、企業の機密情報が漏えいし、競争上の問題や法的なトラブルが発生する可能性があります。
不正アクセス
不正アクセスとは、許可なく他人のシステム、ネットワーク、コンピュータなどにアクセスする行為を指します。
この行為は、他人の情報や資源にアクセスすることであり、違法行為とされます。不正アクセスの目的は、情報の窃取、改ざん、破壊、悪意ある活動の実行などが挙げられます。
マルウェア感染
マルウェア（Malicious Software）は、悪意を持って設計されたソフトウェアの総称です。その目的は、コンピュータシステムやデバイスに侵入し、被害を与えることです。
マルウェアは多様な形態を持ちますが、もっとも有名なものが「トロイの木馬」です。
これは有益なアプリケーションを装い、ユーザーが意図せずにダウンロードや実行することで、マルウェアがコンピュータに侵入するものです。これにより、個人情報の窃取やバックドアの設置などが行われることがあります。
「トロイの木馬ウイルスが検出されました」と警告が出た場合の対処方法は下記をご参照ください。
またこれ以外にも、ユーザーの活動や情報を監視・収集する「スパイウェア」などが存在しますが、いずれにせよ感染すると個人情報や認証情報が盗まれる恐れがあります。
この際、フォレンジック調査を行うことで、感染経路やマルウェアの挙動を解析し、被害を最小限に抑えることができます。不安な場合は調査を検討しておきましょう。
システム操作の乗っ取り
ハッキングによってシステム操作が乗っ取られると、遠隔操作され、下記のリスクが生じます。
- 個人情報や機密情報の盗難
- ウェブカメラやマイクを通じたプライバシー侵害
- マルウェアの実行
- 不正ファイルのダウンロード
- 他のシステムへの不正アクセスの中継地点としての利用
- システムの改ざん など
これにより被害者は操作不能となり、プライバシーとセキュリティの侵害リスクにさらされるため、早急な調査やセキュリティ対策が必須となります。
スパムメールやDDoS攻撃の中継地点として悪用
ハッキングされると、スパムメールやDDoS（Distributed Denial of Service）攻撃の中継地点として悪用されることがあります。
「スパムメール」とは、偽広告や詐欺的内容を含む大量の電子メールです。これらのメールは受信者の同意なく送られてくることが多く、しばしば「迷惑メール」とも呼ばれます。
また「DDoS攻撃」は、複数のコンピュータやデバイスを利用して、ターゲットのウェブサイトやオンラインサービスを過剰なトラフィックで混乱させる攻撃です。これによって、システムは一時的に利用不可能になり、正規ユーザーのアクセスを妨げることがあります。
いずれの場合も、被害者は自身のシステムがスパムメールの送信に関与していることを知らないケースが多く、場合によっては信頼性や評判が損なわれるリスクがあります。これらのリスクを軽減するためにも不正アクセスの早期発見とインシデント調査が重要となります。
プライバシーの侵害
ハッキングによってプライバシーが侵害されると、ウェブサイトの閲覧履歴や検索履歴が把握される恐れがあります。またハッカーがコンピュータ内のカメラやマイクを制御することで、被害者の日常生活が盗撮や監視される可能性があります。
以上のように、ハッキングによる影響は多岐にわたります。ハッキングによってパソコンのプライバシーが侵害されると、個人的な情報やプライベートなデータが不正にアクセスされる可能性があります。
一方、この際、フォレンジック調査を活用することで、どのような情報が漏えいしたかを特定し、被害の拡大を防ぐための措置を講じることができます。
調査が必要なときは、専門業者へ依頼する
パソコンがハッキングされ、不正アクセスやデータ漏英が疑われる場合、侵入経路やデータ漏えいの有無など「被害実態」を把握するにあたってフォレンジック調査が有効です。
フォレンジック調査とは、パソコンやスマートフォンなどデジタル機器から、不正アクセスやデータ漏えいなどの痕跡を調査し、インシデントの詳細な事実を明らかにする技術です。
フォレンジック専門業者に相談するメリット
フォレンジック調査を行うことで、以下のことが可能になります。
- 不正アクセスの痕跡を特定して、攻撃者の手口を解明する
- 漏洩したデータや、データ漏えいの規模など被害範囲を把握する
- 被害を最小限に抑えるための対策を講じることができる
フォレンジック調査は、被害を最小限に抑えるための重要な手段です。パソコンがハッキングされた場合は、早めにフォレンジック調査を依頼することをおすすめします。
フォレンジック調査の詳細については下記の記事でも詳しく解説しています。
なぜフォレンジック調査が必要なのか
セキュリティインシデントの被害を最小限に抑えるためには、正確な調査と迅速な対応が必要不可欠です。
専門的なノウハウを持たない中で、個人ないし自社のみで調査を行うと、実態を正確に把握できない可能性が高まるだけでなく、取引先や行政等へ報告が必要な場合、 自社調査のみだと信憑性が疑われ、さらなる信用失墜につながる危険性があります。
もし組織や社内でサイバーインシデントが発生した際、調査の実施が未確定の場合でも、まずは信頼性の高いフォレンジック業者に一度相談することをおすすめします。
私たちデジタルデータフォレンジックは、官公庁、上場企業、捜査機関等を含む累計3.2万件の対応経験があり、サイバー攻撃経路や漏えいしたデータを迅速に特定します。
緊急性の高いサイバー攻撃被害にも迅速に対応できるよう、24時間365日体制で相談、見積もりを無料で受け付けておりますので、お電話またはメールでお気軽にお問い合わせください。
企業の情報漏えいインシデント対応が義務化されています
「ランサムウェア・マルウェアに感染した」、「ハッキングによる情報漏えいが疑われる」 このような場合、被害範囲や不正行為の経路を調べることが大切です。
特に2022年4月施行の「改正個人情報保護法」では、財産的被害が生じるおそれのある個人データの漏えい等が発覚した場合、法人に以下の義務が課せられました。つまり、被害調査を行うことは再発防止のためだけでなく、個人情報取扱事業者の義務でもあります。
- 個人情報保護委員会への報告：当該企業は、個人情報保護委員会に漏えいの報告を行う。
- 当該個人に対する通知：当該企業は、個人情報漏えいの被害を受けた個人に通知を行う。
仮に、悪質な管理体制で個人情報の不正流用が発生した、もしくは措置命令違反があった場合、最高で1億円の罰金が科せられる恐れもあります。したがって情報漏えい時、どの情報が、どのように漏えいしたのかを調査し、今後の対応や予防策を考える必要があります。
ただし、被害の調査を行う場合、専門技術が必要です。これは自社のみで対応するのが困難であるため、フォレンジック専門家と提携して調査することをおすすめします。
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パソコンがハッキングされると現れやすいサイン
パソコンがハッキングされると現れやすいサインは次のとおりです。
- バッテリーの消耗が早くなる
- 動作が遅くなる・パソコンがフリーズする
- ファイルやデータの消失または変更
- 不正なアカウントの活動
- ポップアップ広告が表示される
- 不明なテキストメッセージやメールが送信されている
- 不明なアプリがインストールされている
- パソコンが遠隔操作される
- パスワードやその他の個人情報が盗まれる
- データ使用量が通常よりも大幅に増加している
バッテリーの消耗が早くなる
ハッキングされたパソコンでは、不正なプロセスやマルウェアが実行されるため、バッテリーの消耗が通常よりも早くなる場合があります。
動作が遅くなる・パソコンがフリーズする
ハッキングされたパソコンでは、不正なプログラムが実行されるため、動作が鈍くなったり、パソコンが頻繁にフリーズしたりすることがあります。
ファイルやデータの消失または変更
突然、重要なファイルが見つからなくなったり、保存されていたデータが壊れている場合、ハッカーがパソコンに侵入し、重要な情報を削除したり、改ざんしたりしている恐れがあります。
これらの変更がある場合は、ハッキングの可能性を考慮して、ハッキング調査やセキュリティ対策を講じる必要があります。
不正なアカウントの活動
パソコンがハッキングされると、不正なアカウントの活動が発生することもあります。たとえば自分の名前やメールアドレスを使用した不正なアカウントが作成されたり、自分のアカウントから不審なメッセージや活動が行われたりする可能性があります。
不正なアカウントの活動がある場合は、まずはパスワードを変更し、関連するウェブサービスやプラットフォームに報告しましょう。これによって、ハッキングの被害を最小限に抑えることができます。
ポップアップ広告が表示される
ハッキングされたパソコンでは、不正な広告やポップアップウィンドウが頻繁に表示される場合があります。これらの広告は通常、迷惑な内容や不正なリンクを含んでいます。
不明なテキストメッセージやメールが送信されている
ハッキングされたパソコンでは、ユーザーの許可なく不明なテキストメッセージやメールが送信されることがあります。これは、ハッカーが不正な活動やスパムの拡散に端末を利用している可能性があります。
SMSを利用した特殊詐欺の手口や対策・調査方法については下記の記事でも詳しく解説しています。
不明なアプリがインストールされている
ハッキングされたパソコンでは、ユーザーが意図しないアプリケーションがインストールされていることがあります。これらのアプリは通常、ユーザーのプライバシーやセキュリティを脅かす可能性があります。
パソコンが遠隔操作される
ハッキングされたパソコンでは、ハッカーが遠隔から制御し、個人情報の収集や監視、不正な操作などを行う可能性があります。
パソコンが遠隔操作された場合の兆候から対策・対処法については下記の記事でも詳しく解説しています。
パスワードやその他の個人情報が盗まれる
ハッキングされたパソコンでは、パスワードやクレジットカード情報などの個人情報を盗まれる恐れがあります。これにより、ユーザーのアカウントが乗っ取られたり、不正な取引が行われたりする可能性があります。
データ使用量が通常よりも大幅に増加している
ハッキングされたパソコンでよく見られるサインの一つは「データ使用量が通常よりも大幅に増加している」ことです。なぜならハッキングされたパソコンでは、不正なプロセスやマルウェアが実行されやすく、大量のデータが送信されたりするからです。その結果、通信回線が急激に肥大化し、通常よりもはるかに多くのデータ通信が使用されることがあります。
この際、ハッカーは、個人情報の盗み出しや不正なデータ送信、ボットネットへの参加など、様々な目的のために大量のデータを送信することがあります。通常よりも大幅なデータ使用量の増加に気付いた場合、デジタルフォレンジックの専門家による調査を検討することにより、インシデント有無の迅速な確認が可能で、被害を最小限に抑えることができます。
パソコンがハッキングされたかどうか確認する方法7選
パソコンがハッキングされたかどうかを確認する方法としては次のものがあります。
- セキュリティソフトを使用する
- イベントログを確認する
- ファイルの検索
- ネットワークの監視
- CPUの使用率を確認する
- オンラインツールを利用する
- セキュリティーツールを利用する
上記で複数の方法を組み合わせて利用することで、正確な判断ができるようになります。
しかし、ハッキングされた形跡を確認することが出来ても、どのような経路でハッキングされ、どのような情報が盗まれたかを調べるには、専門ツールや知見が必要になるため、正確かつ迅速な調査を行う場合は、ハッキング調査の専門家に相談する必要があります。
対処法① セキュリティソフトを使用する
セキュリティソフトは、パソコンが感染しているマルウェアやウイルスを検知し、駆除するために非常に有効です。そのため、パソコンのセキュリティソフトを最新の状態に保ち、スキャンを実行することで、ハッキングによる被害を防ぐことができます。
セキュリティソフトの種類によっては、ファイルの検知や不正な通信の監視など、より高度な保護機能を持つものもあります。
対処法② イベントログを確認する
ハッキングされた場合、異常なログが記録されていることがあります。この際、イベントログを確認することで、パソコンの動作や、システムに何が起こったかを調べることができます。もし不審なアクティビティが見つかった場合には、適切な対処を行うことが重要です。
以下にWindowsでイベントログを確認する手順を示します。
- 「スタートメニュー」をクリックして、「イベントビューアー」を検索します。
- 「Windowsログ」をクリックし、表示される「システム」や「セキュリティ」、「アプリケーション」の項目をクリックします。
- 表示されたログを調べ、不審なアクティビティがないか確認します。例えば、システムログには「システム起動」の情報があります。これを調べることで、パソコンの起動時に何が起きたかを確認することができます。
- 情報の欄に表示されている「イベントID」をクリックすると、詳細な情報を確認することができます。
ただし、イベントログだけでは具体的な被害は特定できないため、正確な解析・調査には、フォレンジック調査の専門家に相談する必要があります。
官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデント対応経験をもつデジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応・対策方法、お見積りを無料でご案内いたします。お気軽にご相談ください。
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対処法③ ファイルの検索
ハッキングされた場合、不正なファイルがパソコン内に作られている可能性があります。
不正なファイルを調べる場合、不審なファイルが存在する可能性があるフォルダを手動で検索しましょう。一般的な場所としては、ダウンロードフォルダ、一時フォルダ、システムフォルダなどが挙げられます。並行して、コントロールパネルから不審なプログラムがインストールされていないかを確認します。
対処法④ ネットワークの監視
ハッキングされた場合、外部との不正な通信が行われることがあります。そのため、パソコンが接続しているネットワークのトラフィックを監視することが重要です。
トラフィック監視には、ネットワーク監視ツールを使用することができます。不審な通信があった場合は、それが何らかのマルウェアや攻撃である可能性が高いため、速やかに対処する必要があります。
対処法⑤ CPUの使用率を確認する
お使いのパソコンがハッキングされた場合、いつもと違う動作をしたり、データ使用の急激な増加などの現象がよく見られます。その際、端末の通信異常を確認する、最も簡単な手段が、データ処理・動作を管理する「CPU」のチェックです。
CPUの使用率を確認する方法は以下の通りです。
Windowsの場合
Windowsの場合は、タスクマネージャーでCPUの使用率を確認することができます。
手順は以下の通りです。
- タスクバーの何もない部分を右クリックし、表示されるメニューから「タスクマネージャー」をクリックします。
- タスクマネージャーが表示されるので「詳細」タブをクリックし、「CPU」欄に表示されているCPU使用率を確認します。
Macの場合
Macの場合、手順は次の通りです。
- Finder＞「アプリケーション」＞「ユーティリティ」＞「アクティビティモニタ」 の順序でクリックします。
- 画面で各アプリやプロセスのCPU、メモリなどの使用状況が確認できます。CPUの利用率を確認する場合、上部の 「CPU」 ボタンを押します。
- 確認したい項目をダブルクリックするとさらに詳しい情報が見られます。
もしインストールした覚えのないソフトウェアが存在し、それがCPUを異常に占有している場合は、ウイルス感染、ハッキングの可能性が考えられます。
ただし、CPU占有率で分かる情報は、あくまで間接的な証拠に過ぎず、決定打になならいので、より確実な証拠を得るためには下記の手段で調査を行いましょう。
対処法⑥ オンラインツールを利用する
オンラインツールを利用してハッキングされている疑いがあるかを確認する方法があります。
「Have I Been Pwned（HIBP）」
ハッキングによって個人情報が漏れていないかを確認する手段の一つに「Have I Been Pwned 」(以下、HIBP)というオンラインツールを利用する方法があります。
HIBPは、メールアドレスや電話番号を打ち込むことで、既知のデータ漏えいに自分の個人情報が含まれていないかをチェックすることができます。
最近では、HIBPで検索可能なパスワードとして、FBIが捜査中に入手した流出パスワードも追加されたため、検出精度がより向上したとされています。
この方法では、ハッキングによる情報漏えいを間接的に推測することは出来ますが、確定した事実を特定することは出来ませんので、具体的な被害の調査については、専門業者まで相談しましょう。
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対処法⑦ セキュリティーツールを利用する
ここでは、ウイルスソフトを利用してハッキングの有無を確認する方法を紹介します。
セキュリティーツールの使用方法は以下の通りです。
内部ツール：Windows Defender
Windows 10には、Microsoft純正のセキュリティ対策ソフト「Windows Defender」が標準搭載されています。
「Microsoft Defender」は、ランサムウェアやトロイの木馬を強力に遮断するため、それ以外のセキュリティソフトはいらない見方もあるほどです。
- スタートメニューの「更新とセキュリティ」からWindows セキュリティを起動します
- 次に、「ウイルスと脅威の防止」をクリックします
- 「クイックスキャン」をクリックし、ウイルススキャンを開始します
実行したクイックスキャンの他に、「クイックスキャン」の下にある「スキャンのオプション」をクリックすると、複数のスキャン方法を選択・実行することができます。
- クイック スキャン
システム内で脅威が検出されやすいフォルダーをチェックします。 - フル スキャン
すべてのファイルと実行中のプログラムをチェックします。 - カスタム スキャン
チェックするファイルをカスタムに選ぶことができます。
セキュリティ製品
セキュリティ製品には、パソコンへの不審な挙動を監視したり、不正なハッキングを遮断してくれるものもあります。
ただし、セキュリティソフトによってはウイルスの検知しかできず、ウイルス駆除などの機能は持ち合わせていないものも多く存在します。セキュリティ製品を利用する際には、どのような機能を備えているのか確認してから選ぶようにしましょう。
なお、Windows Defenderもセキュリティ製品も、ウイルス感染の有無を確認することはできますが、「何の情報が漏えいしたのか」までを調べることはできません。
セキュリティ製品に頼るだけでは不十分な場合がありますので、ハッキング被害を受けた場合には、専門家に相談することが重要です。
この際、被害の範囲や内容を正確に把握することができる「フォレンジック調査」が有効です。例えば、フォレンジック調査ではハッキングによって機密情報が流出した場合、その情報がどの程度の範囲で流出しているか、また流出した情報をどのように利用された可能性があるか、などを調査することができます。
また、フォレンジック調査では、ハッカーが使用した攻撃手法やツールを特定することができるため、今後同様の攻撃が行われた場合に備えて対策を講じることができます。
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ハッキングされた場合の対処法
ハッキングされてしまった場合、迅速かつ適切な対処を行うことが重要です。
以下にハッキングされた場合の一般的な対処法をご紹介します。
- ウイルススキャンを実行する
- パスワードを変更する
- セキュリティソフトをインストールする
- OSの更新を行う
ウイルススキャンを実行する
まず最初に、信頼性の高いウイルス対策ソフトを使用して、パソコン内のマルウェアや悪意のあるプログラムを検出・駆除するウイルススキャンを実行しましょう。ウイルススキャンによって感染したファイルやプログラムを特定し、適切な処理を行うことができます。
パスワードを変更する
ハッキングされた可能性がある場合は、すぐに全ての重要なアカウントのパスワードを変更しましょう。強力なパスワードを使用し、他のアカウントと同じパスワードを共有しないようにしましょう。さらに、二要素認証やパスワードマネージャーの利用も検討してセキュリティを強化しましょう。
セキュリティソフトをインストールする
信頼性の高いセキュリティソフトウェアをインストールして、パソコンを常に保護しましょう。セキュリティソフトは、リアルタイムでマルウェアの検出や不正なアクセスのブロックなどを行い、セキュリティレベルを向上させます。
OSの更新を行う
ハッカーは、既知の脆弱性を悪用して侵入することがあります。そのため、オペレーティングシステム（OS）やソフトウェアの更新を定期的に行いましょう。また、最新のセキュリティパッチや修正が適用されることで、潜在的な攻撃リスクを低減することができます。
ハッキングされた場合は、これらの対処法だけでなく、デジタルフォレンジックの専門家やセキュリティコンサルタントと連絡を取り、追加の調査を検討することがおすすめです。
ハッキングが疑われる場合、組織はどうするべきか
ハッキングが疑われる場合、組織は即座に以下の対応を取るべきです。
①適切な担当者やチームに速やかに報告する
ハッキング疑いがある場合は、ITセキュリティチームや上級管理者に迅速に報告し、対応策を講じることが重要です。これが遅れると被害はより拡大し、問題の解決により多くの時間が必要になる可能性があります。なお報告時には、以下の情報を提供することをおすすめします。
- 攻撃の日時、頻度、および方法
- 攻撃の種類（例：マルウェア、フィッシング、DDoSなど）
- 攻撃が発生したシステムの場所、および被害が及んだ範囲
- その他の関連する情報
以上の情報を提供することで、報告先のチームや担当者は、より適切な対策を講じることができます。また、報告後は、被害の拡大を防ぐために、社内の関係者にも速やかに通知することをお勧めします。
②インシデントレスポンスプランの適用
インシデントレスポンスプランは、インシデント発生時において迅速かつ正確な情報収集を行い、適切に対応するために必要不可欠です。この計画により、調査と対応の手順が明確化され、迅速かつ効果的な対応が行えるようになります。
また、計画は継続的に見直し、改善される必要があります。特に、新しい脅威や攻撃法が現れるたびに、計画の見直しが必要になる場合があります。組織はプランの策定、適用、見直しについて、専門的な知識を持つスタッフを配置することが望ましいでしょう。
③システムの影響と被害の範囲を評価し、侵入経路を特定
攻撃手法や侵入経路、インシデントの影響範囲を特定することで、インシデントの詳細な調査と報告が可能になり、同様の攻撃を未然に防ぐための対策が打てます。またこれにより、法的手続きや保険請求に対応できます。
ただし、正確にインシデントの影響範囲や侵入経路を特定するには、多様な攻撃手法や脆弱性を理解する必要があります。そしてこれには高度な専門知識が必要です。これらの知識を持たない場合、被害の範囲を正確に評価することが難しいため、より正確かつ確実な調査をおこなう場合は、フォレンジック専門業者に対応を依頼することをおすすめします。
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④フォレンジック調査専門業者に依頼する
ハッキングが発生した場合は、フォレンジック調査の専門家に相談しましょう。
フォレンジック調査の専門家は豊富な知識と経験を持っており、どのデータや情報が漏えいしたか、あるいは被害の度合いを法的に評価し、損害額の評価を行うこともできます。これにより、具体的な被害範囲の把握に貢献できます。
ただし、フォレンジックには専門的スキルと法的知識が要求されるため、ハッキングが疑われる場合は、速やかにフォレンジックの専門家に連絡することが重要です。
私たちデジタルデータフォレンジックは官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデントに対応経験があります。お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
特に次のような疑問がある場合、専門家まで対応を依頼されることをおすすめします。
- 「漏えいによって個人情報が、どの範囲まで流出したのか？」
- 「漏えい情報が他の企業や組織にも影響を及ぼすのではないか？」
- 「インシデントの影響がどれくらい長期間にわたるのか？」
- 「漏えいした情報が悪用される可能性が知りたい？」
- 「問題に対して今後どのような対策を取るべきか知りたい」
◎フォレンジック調査を考えている方へ (お見積りまで完全無料)
フォレンジック調査は、DDF（デジタルデータフォレンジック）までご相談ください。
累計32,377件のご相談実績(※1)があり、他社にはないデータ復旧業者14年連続国内売上No.1のデータ復旧技術(※２)とフォレンジック技術を駆使してお客様の問題解決をサポートします。
✔不正アクセスの形跡があると報告された
✔退職者がデータを持ち出しているかもしれない
✔社員がデータを改ざんして金銭を横領しているかもしれない
上記のようなご相談から調査項目/作業内容のご提案、お見積りまでは完全無料。安心してご相談ください。
＼24時間365日 相談受付／
※1 データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを専門としてサービス提供している企業のこと
第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。（集計期間：2007年～2020年）
※2 累計ご相談件数32,377件を突破（期間：2016年9月1日～）
⑤システムの分析と復旧
もしハッキングが疑われた場合、その原因を特定するために、システムの分析を行う必要があります。このプロセスには、システムのログファイルの確認、不正アクセスの証拠の収集、およびセキュリティホールの特定が含まれます。
⑥顧客や関係者への通知
ハッキングが発生した場合、関係者に速やかに通知することが非常に重要です。通知により、関係者は自分たちの情報が危険にさらされていることを知ることができ、急いで対策を講じることができます。
通知を怠ると、関係者が情報漏洩の危険性に気づかず、被害が拡大する可能性があります。そのため、通知は遅れることなく、速やかに行われるべきです。また、通知には適切な方法があります。たとえば、関係者にメールや電話で直接通知することが考えられます。また、社内の掲示板や公式サイトを通じて、関係者に情報を提供することもできます。通知の方法は、情報の重要性や関係者の数に応じて適切に選択するべきです。
⑦早期発見が重要／適切な対応を行わないとペナルティも
ハッキングが疑われる場合、個人情報保護法委員会へ速やかに報告することが求められており、特に重大な個人情報の漏えいがあった場合は、被害者への通知も必要とされています。もし被害が放置されると、さらなる悪影響が生じる可能性があります。
特に法人は、2022年4月に施行された「改正個人情報保護法」により、個人データの漏えい、あるいは漏えいが発生する可能性がある場合、報告と通知が法人に義務付けられました。仮に報告義務を怠ったり不適切な対応を行った企業には 最大1億円以下の罰金が科せられる可能性もあります。
したがって、ハッキングが疑われる場合は、適切な対応を行い、被害の早期発見、および全容の解明をおこなうことが重要です。
私たちデジタルデータフォレンジックは、官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデントに対応経験があり、攻撃に使用された侵入経路や漏えいデータを迅速に特定します。ご相談や詳細な情報については、いつでもお気軽にお問い合わせください。
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ハッキングの標的となりやすい環境
下記の要素が組み合わさることで、ハッキングの標的となりやすい環境が生まれます。
- 脆弱性の存在
- 不適切なセキュリティ対策
- 社内の教育不足
- リモートアクセスの利用
脆弱性の存在
ソフトウェアのバグや設定ミスなどによって、システムやネットワークに脆弱性が存在する場合、ハッカーはそれを悪用して侵入しやすくなります。
不適切なセキュリティ対策
十分なセキュリティ対策が講じられていない場合、ハッカーは攻撃を成功させやすくなります。
攻撃リスクが高まる要因としては「不適切なパスワード」「ファイアウォールや侵入検知システムの不備」「セキュリティパッチやアップデートの未適用」などが含まれます。
社内の教育不足
従業員がセキュリティに関する教育や訓練を受けていない場合、ハッカーはソーシャルエンジニアリングなどの手法を使って情報を入手し、攻撃を行うことができます。
リモートアクセスの利用
リモートアクセス（RDP）やテレワークが増えた現代社会では、ネットワークへの外部からのアクセスが増えました。不正なアクセス経路が存在する場合、ハッカーはそこから侵入を試みることができます。
リモートアクセス経由でのハッキングについては、下記の記事で詳しく解説しています。
ハッキング被害が想定される際の注意点
バックアップを用いた応急処置だけでは不十分![]()
ハッキング被害が発生した場合、企業は迅速な対応が求められます。
しかし、単にバックアップを用いたシステムの再構築を行うだけでは、今後も同様の被害を受ける可能性があるため不十分です。
したがって企業はフォレンジック調査により、システムの脆弱性を評価し、データ漏えいの把握はもちろん、不正アクセス対策を講じる必要があります。
被害を受けた企業はデータ漏えいなどの可能性を考慮する必要がある
ハッキング被害を受けた企業は、単にシステムの再構築やデータの復旧に留まらず、データ漏えいや機密情報の流出の可能性を考慮する必要があります。
ハッカーによって取得された情報が不正利用されるリスクもあるため、被害の範囲や漏えいの有無を調査し、必要な対応を取ることが重要です。
ハッキング調査が必要な場合は専門家に相談する
ハッキング、不正アクセス、乗っ取り、情報漏えいのような問題が発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。
このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。
フォレンジック調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備でのネットワークや端末の調査・解析、調査報告書の提出によって問題の解決を徹底サポートします。
デジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたします。法人様の場合、ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せも開催しておりますので、お気軽にご相談ください。
官公庁・上場企業・捜査機関等まで幅広い調査対応経験を持つ専門の担当者が対応させていただきます。
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フォレンジックサービスの流れや料金については下記からご確認ください。
【初めての方へ】フォレンジックサービスについて詳しくご紹介
【サービスの流れ】どこまで無料？ 調査にかかる期間は？ サービスの流れをご紹介
【料金について】調査にかかる費用やお支払方法について
【会社概要】当社へのアクセス情報や機器のお預かりについて
多くのお客様にご利用いただいております
ハッキング調査会社への相談方法
インシデントが発生した際、フォレンジック調査を行うか決定していない段階でも、今後のプロセス整理のために、まずは実績のある専門会社へ相談することを推奨しています。
取引先や行政に報告する際、自社での調査だけでは、正確な情報は得られません。むしろ意図的にデータ改ざん・削除されている場合は、情報の信頼性が問われることもあります。
インシデント時は、第三者機関に調査を依頼し、情報収集を行うことを検討しましょう。
DDF（デジタルデータフォレンジック）では、フォレンジックの技術を駆使して、法人/個人を問わず、お客様の問題解決をいたします。
当社では作業内容のご提案とお見積りのご提示まで無料でご案内しております。
解析した結果は、調査報告書としてレポートを作成しています。作成した報告書には、調査で行った手順やインシデントの全容などが詳細に記載され、法執行機関にも提出可能です。
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ハッキング調査の料金・目安について
調査の料金・目安について
専門のアドバイザーがお客様の状況を伺い、概算の見積りと納期をお伝えいたします。
機器を来社お持込み、またはご発送頂ければ、無料で正確な見積りのご提出が可能です。
まずはお気軽にお電話下さい。
【法人様限定】初動対応無料（Web打ち合わせ・電話ヒアリング・現地保全）
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365日相談・調査対応しており、危機対応の経験豊富なコンサルタントが常駐しています。
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緊急の現地調査が必要な場合も、調査専門の技術員が迅速に駆け付けます。（駆け付け場所によっては出張費をいただく場合があります）
よくある質問
対応内容・期間などにより変動いたします。
詳細なお見積もりについてはお気軽にお問い合わせください。
専門のアドバイザーがお客様の状況を伺い、概算の見積りと納期をお伝えいたします。
可能です。当社は特定の休業日はございません。緊急度の高い場合も迅速に対応できるように、365日年中無休で対応いたしますので、土日祝日でもご相談下さい。
もちろん可能です。お客様の重要なデータをお取り扱いするにあたり、当社では機密保持誓約書ををお渡しし、機器やデータの取り扱いについても徹底管理を行っております。また当社では、プライバシーの保護を最優先に考えており、情報セキュリティの国際規格（ISO24001）およびPマークも取得しています。法人様、個人様に関わらず、匿名での相談も受け付けておりますので、安心してご相談ください。
主なハッキングの手法・手口
乗っ取りやハッキングの原因は様々ですが、一般的には以下のような理由が挙げられます。
- パスワードクラッキング
- フィッシング
- ソーシャルエンジニアリング
- マルウェア感染（Emotet、ランサムウェアなど）
- ゼロデイ攻撃
この際、ハッキングの原因となった脆弱性を修正しなければ、同様の攻撃に再びさらされる可能性があります。そのため、常に最新のセキュリティ対策の強化が必要となってきます。
パスワードクラッキング
パスワードクラッキングとは、ネットワーク上の認証画面で、ハッカーがシステムやアカウントのパスワードを解読する手法です。これには辞書攻撃（パスワードリスト攻撃）や総当たり攻撃などの方法が使われ、弱いパスワードを突破することで不正アクセスを試みます。
以下は、弱いパスワードの例です。
- パスワード：パスワードという単語そのものをパスワードにする
- 123456：数字の連続した単純なパスワード
- abc123：簡単に推測できる英数字のパスワード
- qwerty：キーボードの連続する文字列を並べたパスワード
- password1：一般的なパスワードで、数字が付いているだけ
- 111111：数字の連続した単純なパスワード
- admin：システム管理者の名前を使ったパスワード
- monkey：一般的な単語を使ったパスワード
これらのパスワードは、簡単に推測されたり、辞書攻撃などで破られたりする可能性が高く、セキュリティ上のリスクが大きいです。
一方で、強力なパスワードを設定することで、アカウントの安全性を向上させることができます。強力なパスワードの特徴としては、次のとおりになります。
- 長い：パスワードは少なくとも8文字で、大文字、小文字、数字、記号を組み合わせて使用する必要があります。
- 複雑：パスワードは、単語やフレーズではなく、ランダムな文字の組み合わせで構成する必要があります。
- ユニーク：パスワードは各アカウントに異なるものを使用する必要があります。
なお、強力なパスワードを生成する場合、オンラインのパスワード生成ツールを使用すると、強力かつユニークなパスワードを生成できます。
フィッシング
フィッシングは、ハッカーが偽のウェブサイトや電子メール（偽SMSや偽メール）を用いて、ユーザーから個人情報やログイン情報を詐取する手法です。
入力に限らずリンクや添付ファイルをクリックするとマルウェアがインストールされる恐れもあるため、メールの送信元とリンクをクリックする前に、メールに注意してください。
悪意のソフトウェア（マルウェア）のインストール
フィッシング詐欺でインストールされたソフトウェアには悪意のあるプログラムやマルウェアが含まれることがあり、機密情報が盗まれたり遠隔操作される恐れがあります。
例えば、「スパイウェア」は個人情報を盗むため、「ボットネット」は攻撃者が複数のパソコンをコントロールするために使用されます。そのため、フィッシング詐欺でインストールされたソフトウェアに注意し、被害の調査を実施する必要があります。
このさいハッキング調査の専門家は、以下のことを調査することができます。
- 漏えいしたデータ
- 遠隔操作の被害範囲
- 脆弱性の存在場所
私たちデジタルデータフォレンジック（DDF）には、官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデントに対応経験がある専門エンジニアが40名以上在籍しており、24時間365日体制で相談や見積もりを無料で受け付けています。まずはお気軽にご相談ください。
個人情報の盗難・金銭被害・スパムメールの拡散
フィッシングサイトで入力した個人情報は、不正利用される恐れがあります。
たとえばクレジットカード番号や有効期限、セキュリティコードなどの情報を入力すると、不正にクレジットカードを使用される可能性があります。
また攻撃者は、盗んだ個人情報を使用して、偽メール（スパムメール）を作成し、関係者に拡散することで、自分だけでなく周囲にまで被害が拡大する恐れがあります。
ソーシャルエンジニアリング
ソーシャルエンジニアリングは、サイバー攻撃手法の一つであり、被害に遭うと、個人情報の漏えいや金銭的な損失に直面する可能性があります。
この手法には、「電話やメールで偽の身分を装って情報を聞き出す」、「SNS上で偽アカウントを作成して情報を収集する」などの手法が含まれており、攻撃者が人間の心理的弱点を利用して機密情報を取得するために用いられます。
マルウェア感染（Emotet、ランサムウェアなど）
マルウェア感染は、ハッカーが悪意のあるソフトウェア（マルウェア）を利用してシステムやネットワークに侵入する手法です。
たとえばEmotetやランサムウェアなどのマルウェアは、データ破壊や個人情報の盗難などの被害を引き起こす可能性があります。
Emotetが引き起こすランサムウェアの脅威については下記でも詳しく解説しています。
ゼロデイ攻撃
ゼロデイ攻撃は、脆弱性が公表された後、パッチが配布されるまでの間、脆弱性を利用して攻撃を行う手法です。このような攻撃は、一般的にマルウェアやスパイウェアを使用して行われることが多く、最新のセキュリティソフトを使用することが重要です。また、脆弱性を最小限に抑えるためにも、常にアップデートやパッチの配布を追跡することが重要です。
セキュリティの脆弱性
セキュリティ上、脆弱性があるシステムは攻撃者によって悪用されやすく、マルウェアに感染する可能性も高くなります。したがって、システムの脆弱性を修正し、定期的にセキュリティアップデートを実施することが重要です。
なお、多くのスパムは、知人や公共機関になりすまして、言葉巧みに不正なサイトへ誘導してウイルス感染させようとします。知識がない方は、ただのメールと思って開いてしまう可能性があるため、注意が必要です。
ソフトウェアの脆弱性
ソフトウェアには、脆弱性が存在することがあります。たとえばリモートでプログラムが実行できる脆弱性をゼロデイ攻撃で悪用されると不正アクセスされてしまう恐れがあります。
セキュリティリスクを最小限に抑えるためにも、ユーザーは、脆弱性が修正されたソフトウェアの最新バージョンを使用することが推奨されています。
ハッキングの標的となりやすい業種
特定の業種は、ハッカーにとって魅力的な標的とされることがあります。以下に一部の具体的な業種の例を挙げますが、これらに限定されるものではありません。
- 金融業界
- 医療業界
- テクノロジー企業
- 政府機関
- エネルギー産業
金融業界
銀行や保険会社などの金融機関は、大量の金銭的価値や顧客の個人情報を保有しているため、ハッカーにとって魅力的な標的となります。銀行口座情報、クレジットカード情報、取引データなどは、攻撃者にとって貴重な情報です。
医療業界
医療機関は、患者の医療記録や個人情報を保有しており、これらの情報はダークウェブ市場で非常に高い価値を持っています。
また、医療機器や医療システムへの攻撃は重大な影響を及ぼしやすく、それを悪用して身代金を要求するランサムウェアの攻撃も相次いでいます。
テクノロジー企業
ソフトウェア開発企業やテクノロジー企業は、アプリケーションの設計図や、ソフトウェアコードなど、革新的技術や知的財産を数多く保有しているため、ハッカーはこれら企業から機密情報や研究成果を盗み出し、それを競合他社に販売されたりする可能性があります。
政府機関
政府機関は、国家の安全保障や行政活動に関わる重要な情報を保有しています。場合によってハッカーは政府機関を標的にし、機密情報や政府のネットワークに侵入しようとします。
エネルギー産業
電力会社や原子力発電所などのエネルギー産業は、インフラの一部であり、攻撃の標的にされる可能性があります。ハッカーはエネルギー供給の妨害やシステムの制御を狙うことがあります。
この記事を書いた人
デジタルデータフォレンジック
エンジニア
