ダークウェブで情報が流出したかチェックする方法と証拠保全の基本手順

ダークウェブ上に「情報が漏洩しているかもしれない」と聞かされても、自分の情報が含まれているのか、何を確認すればよいのか戸惑う方も多いのではないでしょうか。

対応が遅れると、証拠となるアクセスログや操作履歴が消去・上書きされ、証拠が消失する恐れがあります。特に次のような兆候がある場合は注意が必要です。

• パスワードが突然変更されている
• 取引先や顧客から「不審なメール」について問い合わせが来た
• 身に覚えのない端末や地域からのアクセス履歴がある

こうした場合、被害の有無を確認するための初動対応として、モニタリングツールの活用やPC・サーバのログ保全が有効です。

本記事では、不正アクセスの有無をセルフチェックする方法や、ログ保全の具体的な手順、専門調査を検討すべきタイミングまでを整理して解説します。

ダークウェブとは

ダークウェブとは、Googleなどの一般的な検索エンジンにインデックスされていない匿名性の高い領域で、特殊なブラウザ（例：Tor）を使用しなければアクセスできないインターネット空間です。

この領域は、プライバシー重視のユーザーに利用される一方で、個人情報やクレジットカード情報、マルウェア、違法薬物などが不正に取引されており、情報流出やサイバー犯罪の温床とされています。個人・企業を問わず、情報がダークウェブ上で売買・公開されてしまうことで二次被害が発生するリスクがあります。

そのため、ダークウェブ上で自分の情報が流出していないかを定期的にチェックすることは、セキュリティ対策の一環として非常に有効です。

ダークウェブ流出の主なリスク

流出した情報がダークウェブで確認された場合、以下のようなリスクが現実化するおそれがあります。

メールアカウントの乗っ取りや詐欺被害

メールアドレスやパスワードが流出すると、フィッシング詐欺やスパム送信に悪用されるリスクがあります。SNSやクラウドサービスとの連携アカウントにも影響が広がる可能性があるため、被害の連鎖が懸念されます。

クレジットカードや金融情報の不正利用

カード番号や口座情報が含まれていた場合、不正決済や銀行口座からの送金被害が発生するおそれがあります。流出情報が売買されることで、複数の攻撃者に情報が拡散してしまうこともあります。

企業データや認証情報の拡散による営業被害

従業員の認証情報がダークウェブで取引されると、社内システムへの不正ログインや営業機密の持ち出しにつながります。特にSaaS型ツールの利用が進んでいる企業では、業務継続に大きな影響を及ぼすリスクがあります。

リスクを理解したうえで考えるべきこと

ここまでの内容で、ダークウェブにおける情報流出の深刻さが伝わったかと思います。しかし、ただ流出の有無を知るだけでは被害を防ぐことはできません。

実際に何が流出し、どこから出たのかを技術的に特定するには、OSINTや証拠保全のスキルが不可欠です。間違った操作や安易な削除は、証拠が消失する恐れにもつながります。

疑いがある場合は、被害の拡大を防ぐためにも早めに対応することが重要です。

＼ダークウェブ上での情報流出を調査・特定します／

ダークウェブ流出が疑われるときの基本対応

情報が闇サイトやリーク掲示板で拡散された場合、正確な経路や流出範囲を把握するためには、ログの取得と証拠の保全が欠かせません。操作ミスや削除により状況を悪化させないよう、慎重に行動することが重要です。

モニタリングサービスによる流出チェック

Googleの「ダークウェブレポート」、Norton、Keeperなどのモニタリングサービスに登録し、自分のメールアドレスや氏名が流出していないかを確認します。簡易確認には「haveibeenpwned.com」も有効です。

PCログの取得と保存

Windowsの「イベントビューアー」やPowerShellなどを使って、アクセスログ・操作履歴・システムログを取得します。取得前に対象期間や保存形式を確認しておくと安心です。

スクリーンショットと履歴の記録

通知画面やダークウェブスキャン結果などは画面キャプチャを取得し、URL・取得日時・対象データなどをメモにまとめておきます。証拠の信頼性を高めるうえでも重要です。

ネットワークの遮断と端末の現状維持

感染や不正操作の懸念がある場合は、インターネット接続を一時的に切断します。ただし、再起動や電源オフはログの消失につながるため避け、端末は現状のまま保持してください。

自分でダークウェブを調査しない

Torブラウザなどを使って自ら調査を試みるのは危険です。違法サイトに接続してしまうリスクや、マルウェア感染、証拠の破壊につながる可能性があります。調査は必ず専門家に任せるべきです。

サイバーセキュリティの専門業者に相談する

不審な兆候を確認した場合、サイバーセキュリティの専門業者への相談をお勧めします。

サイバーセキュリティ専門業者は、システムがハッキングされたかどうか、攻撃がどのように行われたか、攻撃者がアクセスしたデータ、使用されたウイルスやマルウェア、攻撃のタイミングなど、詳細な調査が可能です。

このような専門的な調査を通じて、問題の全貌が明確になり、最適な対策を講じることができます。私たちデジタルデータフォレンジックは官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデントに対応経験があります。お電話またはメールでお問合せいただくと、状況ヒアリングと対応、お見積りを無料でご案内しますので、まずはお気軽にご相談ください。