インターネット上の通信は、ユーザーにとって欠かせない存在です。しかし、HTTP（Hypertext Transfer Protocol）による通信は暗号化されていないため、個人情報や機密情報が漏洩するリスクが非常に高いです。本記事では、HTTP通信に潜む具体的なリスクや、情報漏洩を防ぐための対策について、詳細に解説します。

HTTP通信における情報漏洩の原因

HTTP通信における情報漏洩は、主に暗号化されていない通信経路を悪用した攻撃によって引き起こされます。以下に、その主な原因を解説します。

通信の暗号化がない

HTTPは通信内容が平文で送信されるため、悪意のある第三者に盗聴されるリスクがあります。例えば、Wi-Fiネットワーク上でHTTPを介した通信が行われると、データは暗号化されていないため、容易に傍受される可能性があります。

中間者攻撃のリスク

中間者攻撃（MITM: Man-In-The-Middle Attack）は、通信を傍受してデータを盗み見たり改ざんしたりする手法です。HTTP通信では、この攻撃が特に脅威であり、ユーザーが入力した情報が第三者に流出する危険があります。

ブラウザの警告表示

Google ChromeやFirefoxなどの主要なブラウザでは、HTTPサイトに対して「保護されていない通信」という警告が表示されます。これにより、ユーザーはサイトの安全性に疑念を抱き、信用を失う可能性があります。HTTPサイトを運営している場合、この警告を無視せず対応することが重要です。

個人情報の流出

HTTPサイト上でユーザーが入力する個人情報（名前、電話番号、住所、メールアドレスなど）は、暗号化されずに送信されるため、簡単に盗まれるリスクがあります。特に、問い合わせフォームや予約フォームなどでこれらの情報を取り扱う場合、情報漏洩の危険性は高まります。

クレジットカード情報の漏洩

オンラインショッピングサイトなどでHTTPを使用している場合、クレジットカード情報が暗号化されずに送信されることがあります。これにより、第三者による盗聴や不正利用のリスクが大幅に増加します。

Cookie情報の漏洩

ブラウザに保存されたCookie情報がHTTPサイトを通じて送信されると、なりすまし攻撃やセッションハイジャックといった不正行為に悪用される可能性があります。Cookieは、ユーザー認証や個人設定を保存するために使用されるため、漏洩すると重大な被害を引き起こすことがあります。

HTTP通信による情報漏洩の対処法

HTTP通信による情報漏洩を防ぐためには、適切な対策を講じることが必要です。以下では、代表的な対処法をいくつか紹介し、それぞれの手順を詳しく解説します。

HTTPSへの移行

ウェブサイト運営者にとって、HTTPSへの移行は最も重要な対策の一つです。HTTPS（Hypertext Transfer Protocol Secure）は、SSL/TLSプロトコルを使用して通信を暗号化することで、情報漏洩のリスクを大幅に低減できます。

常時SSL化の実施

全ページで常にHTTPSを利用する「常時SSL化」を行うことも重要です。特定のページだけでなく、サイト全体で暗号化通信を行うことで、より高いセキュリティを確保できます。

ユーザーの注意喚起

HTTPサイトでの個人情報や機密情報の入力を避けるように、ユーザーに注意喚起することも重要です。ブラウザの警告表示を活用して、ユーザーに安全なサイトであることを伝えましょう。

ブラウザの警告に対応する

ブラウザがHTTPサイトに警告を表示する場合、ウェブサイト運営者はその警告に迅速に対応し、HTTPSに移行することが重要です。これにより、ユーザーの信頼を取り戻すことができます。

代替手段の利用

HTTPサイトを利用する際、特に機密性の高い情報をやり取りする場合には、電話や対面などの代替手段を検討することが有効です。これにより、情報漏洩のリスクを避けることができます。

企業の情報漏えいインシデント対応が義務化されています

2022年4月から改正個人情報保護法が施行されました

2022年4月に施行された「改正個人情報保護法」では、個人データの漏えい、あるいは漏えいが発生する可能性がある場合、報告と通知が法人に義務付けられました。違反した企業には最大1億円以下の罰金が科せられる可能性もあります。

もし、マルウェア・ランサムウェア感染、不正アクセス、社内不正、情報持ち出しのような情報セキュリティ上の問題が発生した場合、まずは感染経路や漏えいしたデータの有無などを確認することが重要です。

ただ、調査を行うには、デジタルデータの収集・解析などの専門技術が必要です。これは自社のみで対応するのが困難なため、個人情報の漏えいが発生した、もしくは疑われる場合は、速やかにフォレンジック専門家に相談し、調査を実施することをおすすめします。

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情報漏えい調査はフォレンジック調査の専門家にご相談ください

情報漏えいインシデントが発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。

このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。フォレンジック調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備での端末の調査・解析、調査報告書の提出ならびに報告会によって問題の解決を徹底サポートします。

デジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたします。法人様の場合、ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せも開催しておりますので、お気軽にご相談ください。

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