情報漏洩

AirDropの情報漏洩リスクとは?安全に使うための設定と対策を解説

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Appleが提供するAirDropは、近くのデバイスとファイルを瞬時に共有できる便利な機能です。しかし、初期設定や使い方によっては、思わぬ情報漏洩やサイバー攻撃のリスクが潜んでいます。

本記事では、AirDropを安全に活用するための設定方法や、実際に起こり得るセキュリティリスクについて、わかりやすく解説します。

この記事を書いた人

デジタルデータフォレンジックエンジニア

デジタルデータフォレンジック
エンジニア

累計ご相談件数39,451件以上のフォレンジックサービス「デジタルデータフォレンジック」にて、サイバー攻撃や社内不正行為などインシデント調査・解析作業を行う専門チーム。その技術力は各方面でも高く評価されており、在京キー局による取材実績や、警察表彰実績も多数。

 

AirDropによる情報漏洩リスクと原因

AirDropは利便性の高いファイル共有機能ですが、設定次第では第三者による傍受や不正なファイル送信のリスクが発生します。ここでは、情報漏洩につながる主な原因を紹介します。

受信設定の不備

AirDropの受信設定が「すべての人」になっている場合、不特定多数の端末からファイルを受信する可能性が高まります。結果、第三者から不正データや迷惑画像を送り込まれるリスクが増大します。初期設定のまま利用することも原因のひとつです。

第三者によるデータ傍受

AirDropは暗号化通信を採用していますが、公共Wi-Fiや人が多い場所では通信内容を傍受される危険が残ります。高度な技術を利用すれば、端末情報や一部の通信データを不正に取得される恐れがあります。

データ共有の脆弱性(ハッシュ値など)

AirDropは近隣の端末を検出する際、電話番号やメールアドレスのハッシュ値を送信します。ソルトを用いない方式のため、ブルートフォース攻撃によって解読され、個人情報が漏洩する可能性があります。

>ブルートフォースアタックとは:手口や有効な対策を解説

個人情報の流出

端末名やApple IDに本名を設定している場合、AirDrop利用時に本名や所属情報が第三者に表示される場合があります。その結果、個人が特定され悪用されるリスクが高まります。

不正ファイル・ウイルス感染

受信設定が「すべての人」になっている場合、知らない相手からウイルスや不正ファイルを送り込まれる可能性があります。端末の安全性が大きく損なわれる要因となります。

サイバー攻撃の標的化

AirDropは利便性を悪用され、標的型攻撃やフィッシング詐欺、個人情報の窃取に利用される恐れがあります。公共空間で端末に接触しやすい点が攻撃者に狙われやすい要因です。

>標的型攻撃とは?種類や被害の調査方法を徹底解説

>【注意喚起】フィッシング詐欺とは?手口・防止法・被害時の対処法まで徹底解説

以上のように、AirDropを初期状態のまま利用したり、受信設定を安易に開放すると情報漏洩の危険が大きくなります。安全に利用するには、適切な設定と運用を徹底する必要があります。

情報流出の範囲を確認したい場合や、個人情報が悪用される不安がある場合は、フォレンジック調査の実施が有効です。

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AirDropの情報漏洩を防ぐための対策

AirDropを安全に利用するには、端末側での適切な設定と日常的な注意が欠かせません。以下に、リスクを最小限に抑えるための具体的な対策をまとめます。

受信設定を「連絡先のみ」または「受信しない」に変更する

設定アプリから「一般」>「AirDrop」を選び、受信を制限しましょう。公共の環境では「受信しない」が最も安全です。

公共の場所ではAirDropを無効化する

人が多い場所では不特定多数の端末から接続される恐れがあります。利用しないときはAirDropをオフにしてください。

最新のOSとセキュリティパッチを適用する

Appleは定期的にアップデートを配布しています。脆弱性を突かれる危険を減らすため、常に最新バージョンへ更新することが重要です。

端末名や個人情報を非表示に設定する

端末名に本名を登録している場合、周囲に個人情報を公開してしまいます。ニックネームや業務用の名称に変更することでリスクを下げられます。

不審なファイルを開かない

AirDropで届いたファイルが不審に感じられる場合は開かずに削除してください。誤って開くとウイルス感染につながる危険があります。

AirDropで誤送信した場合の対応

AirDropは即座にファイルを送信できる反面、一度送ってしまうと取り消しができないため、誤送信時の対応が重要になります。状況別に適切な対処方法を確認しておきましょう。

以下に状況別の対応と具体的な手順をまとめます。

送信直後の対応

送信が完了する前であれば、受信者の操作や送信中断で被害を防げる可能性があります。

受信者が「受け入れる」か「辞退する」を選ぶ画面にとどまっている場合、「辞退」を選択してもらえばファイルは受信されません。送信中であれば、送信アイコンを再度タップすることで中断できる場合があります。

送信完了後の対応

送信が完了した場合は、速やかに相手に連絡し削除を依頼してください。個人情報や機密情報を含む場合は、上司やセキュリティ担当へ報告し、拡散防止策を協議することが重要です。

>個人情報流出(漏えい)時に必要な対応とは?事例・再発防止策まで徹底解説

情報漏洩の可能性がある場合は、次の手順を順番に実施することで被害拡大を抑えられます。

対応手順
  1. 直ちにAirDrop機能をオフにします。
  2. Appleサポートへ連絡し、問題を報告します。
  3. デバイスのセキュリティスキャンを実施し、マルウェアの有無を確認します。
  4. 必要に応じてパスワードを変更し、二段階認証を設定します。
  5. フォレンジック調査会社への相談も検討し、被害範囲を把握してください。

フォレンジック専門業者は、ネットワーク通信解析や端末内のログ・ファイル痕跡を調査し、漏えい対象データと経路を特定し、報告書は法的対応や再発防止策にも活用できます。

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再発防止のための習慣

日常的な確認やツールの活用で、同じミスを防止することが可能です。

送信先とファイル内容を必ず確認する習慣を持つことが、誤送信を防ぐ最も有効な方法です。重要なファイルを扱う際には暗号化や専用ツールを利用すると、さらに安全性が高まります。

情報漏えい調査はフォレンジック調査の専門家にご相談ください

DDF情報漏えいインシデントが発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。

このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。フォレンジック調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備での端末の調査・解析、調査報告書の提出ならびに報告会によって問題の解決を徹底サポートします。

デジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたします。法人様の場合、ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せも開催しておりますので、お気軽にご相談ください。

官公庁・上場企業・捜査機関等まで幅広い調査対応経験を持つ専門の担当とエンジニアが対応させていただきます。

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よくある質問

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可能です。当社は特定の休業日はございません。緊急度の高い場合も迅速に対応できるように、365日年中無休で対応いたしますので、土日祝日でもご相談下さい。

匿名相談は可能でしょうか?

もちろん可能です。お客様の重要なデータをお取り扱いするにあたり、当社では機密保持誓約書ををお渡しし、機器やデータの取り扱いについても徹底管理を行っております。また当社では、プライバシーの保護を最優先に考えており、情報セキュリティの国際規格(ISO24001)およびPマークも取得しています。法人様、個人様に関わらず、匿名での相談も受け付けておりますので、安心してご相談ください。

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