Gmailで誤って大事なメールを削除してしまったり、企業内で証拠としてメールを保全したいとき、正しい知識と対応が不可欠です。
誤操作による消失や、社内不正における証拠の提出が求められるケースに備えて、今回はGmailの復元方法と、法的証拠として保全するための流れを詳しく解説します。
この記事を読めば、Gmailのメールがなぜ消えるのか、どこまで復元できるのか、企業アカウントの対応の違い、そして証拠提出時の注意点までを一括で理解できます。
＼24時間365日相談受付／
目次
Gmailでメールが消える主な原因
Gmail上でメールが消えると感じたとき、その原因は複数考えられます。中には自分で気づかぬうちに削除していたり、意図せずアーカイブされていたケースもあります。以下の原因を正しく把握することで、必要な対処につなげることができます。
届いたメールを削除した
Gmailでは「削除」されたメールは一時的にゴミ箱に移動しますが、そこから「完全削除」されると復元が困難になります。誤って削除した場合でも、30日以内ならゴミ箱から元に戻すことが可能です。
復元可能な期間を過ぎた
Gmailのゴミ箱に入ったメールは30日間保存され、その後自動的に完全削除されます。Google Workspaceの管理者であれば、さらに25日間まで復元可能な猶予があります。
削除したGmailの復元方法
Gmailの削除メールは、状況によって復元手順が異なります。以下では、ユーザー自身で復元可能な方法を解説します。
ゴミ箱からの復元手順（PC・スマホ共通）
削除されたGmailは30日以内であればゴミ箱から復元可能です。
- Gmailにログインし、左メニューの「ゴミ箱」をクリック
- 復元したいメールにチェックを入れる
- 上部メニューから「移動先」>「受信トレイ」を選択
アーカイブ/迷惑メールから復元する方法
削除されたと思っていたメールが、実はアーカイブや迷惑メールに分類されていたというケースもあります。
- 左メニューから「すべてのメール」や「迷惑メール」を開く
- 復元したいメールを検索して見つける
- チェックを入れたら上部の『移動先』から『受信トレイ』を選択
Google Workspace（企業アカウント）での復元方法
企業が利用するGoogle Workspace（旧G Suite）では、管理者権限によりユーザーの削除済みメールを復元できる機能があります。個人利用とは大きく異なるため、以下の操作を理解しておくことが重要です。
管理コンソールによる削除メールの復元
管理者はGoogle Admin Consoleから特定ユーザーの削除済みメールを復元できます。
- Admin Consoleにログイン
- ユーザー管理から対象ユーザーを選択
- 「データ復元」からGmailを選び、復元対象日付を指定して実行
管理者であれば25日間メールの復元が可能
ユーザーがゴミ箱から削除してしまった（＝完全削除された）メールでも、Google Workspaceの管理者は25日以内であれば管理コンソールから復元可能
- 30日経過後のゴミ箱メールは完全削除扱いに
- さらに25日間は管理者による復元が可能
- ユーザーが削除してから最大55日間（30日間のゴミ箱保存 + 管理者による25日間の復元期間）はメールの復元が可能
個人アカウントとの違いと注意事項
Google Workspaceでは、管理者権限があるかどうかで対応できる範囲が異なります。個人アカウントでは復元期限を超えると対応できません。
Gmailデータを証拠保全したい場合の正しい進め方
社内不正や訴訟に発展する可能性がある場合、Gmailメールのデータは重要な証拠になります。法的な証拠として認められる形式で保全・提出するには、正しい手順が求められます。
民事裁判や社内調査に使える証拠保全の重要性
Gmailの内容が証拠として求められる場合、データの真正性と改ざんの有無が問われます。スクリーンショットやコピーでは改ざんリスクがあるため単独では証拠能力が弱いとされることもあるため注意が必要です。
証拠として有効なデータ保全・提出の注意点
証拠提出を前提とするなら、操作履歴やログの取得、日時の整合性など、技術的に証明できる形式での保全が求められます。自己判断で復元作業を行うと、証拠能力が失われるリスクもあるため注意しましょう。
フォレンジック調査会社に依頼すべきケース
以下のような状況では、フォレンジック調査会社による調査が必要です。
- 退職者による情報持ち出しの調査
- 従業員の社内不正・改ざん疑惑
- メール内容の削除やログの消去が疑われる
このようなケースでは、調査の正確性と証拠性を担保するために「フォレンジック調査」の技術が求められます。
フォレンジック調査とは、コンピュータやスマートフォンなどの電子機器に残された操作履歴・ログ・ファイルを専門的に解析し、不正行為や改ざんの有無を科学的に検証する調査手法です。
証拠能力を維持したままデータを復元・保全するためには、第三者性があり、法的基準を満たした方法で行われる必要があります。調査報告書は訴訟資料としても提出でき、企業内の懲戒処分や再発防止の判断材料にもなります。
＼社内不正・サイバー攻撃の調査に対応／
詳しく調べる際はフォレンジック調査の専門家に相談する
適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。特に、法的手続きが絡むケースや被害が広範囲に及ぶ場合は、専門家の力を借りることで被害の最小化と信頼性の高い証拠の収集が可能です。
当社では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備でのネットワークや端末の調査・解析、調査報告書の提出、ならびに報告会によって問題の解決を徹底サポートします。
フォレンジックサービスの流れや料金については下記からご確認ください。
【初めての方へ】フォレンジックサービスについて詳しくご紹介
【サービスの流れ】どこまで無料？ 調査にかかる期間は？ サービスの流れをご紹介
【料金について】調査にかかる費用やお支払方法について
【会社概要】当社へのアクセス情報や機器のお預かりについて
デジタルデータフォレンジックの強み
デジタルデータフォレンジックは、迅速な対応と確実な証拠収集で、お客様の安全と安心を支える専門業者です。デジタルデータフォレンジックの強みをご紹介します。
累計相談件数39,451件以上のご相談実績
官公庁・上場企業・大手保険会社・法律事務所・監査法人等から個人様まで幅広い支持をいただいており、累積39,451件以上（※1）のご相談実績があります。また、警察・捜査機関から累計395件以上（※2）のご相談実績があり、多数の感謝状をいただいています。
（※1）集計期間：2016年9月1日～
（※2）集計機関：2017年8月1日～
国内最大規模の最新設備・技術
自社内に40名以上の専門エンジニアが在籍し、14年連続国内売上No.1のデータ復旧技術(※3)とフォレンジック技術でお客様の問題解決をサポートできます。多種多様な調査依頼にお応えするため、世界各国から最新鋭の調査・解析ツールや復旧設備を導入しています。
（※3）第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。(2007年～2017年)
24時間365日スピード対応
緊急性の高いインシデントにもいち早く対応できるよう24時間365日受付しております。
ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せを開催・即日現地駆けつけの対応も可能です。（法人様限定）自社内に調査ラボを持つからこそ提供できる迅速な対応を多数のお客様にご評価いただいています。
デジタルデータフォレンジックでは、相談から初期診断・お見積りまで24時間365日体制で無料でご案内しています。今すぐ専門のアドバイザーへ相談することをおすすめします。
調査の料金・目安について
専門のアドバイザーがお客様の状況を伺い、概算の見積りと納期をお伝えいたします。
機器を来社お持込み、またはご発送頂ければ、無料で正確な見積りのご提出が可能です。
まずはお気軽にお電話下さい。
【法人様限定】初動対応無料（Web打ち合わせ・電話ヒアリング・現地保全）
❶無料で迅速初動対応
お電話でのご相談、Web打ち合わせ、現地への駆け付け対応を無料で行います（保全は最短2時間で対応可能です。）。
❷いつでも相談できる
365日相談・調査対応しており、危機対応の経験豊富なコンサルタントが常駐しています。
❸お電話一本で駆け付け可能
緊急の現地調査が必要な場合も、調査専門の技術員が迅速に駆け付けます。（駆け付け場所によっては出張費をいただく場合があります）
よくある質問
対応内容・期間などにより変動いたします。
詳細なお見積もりについてはお気軽にお問い合わせください。
専門のアドバイザーがお客様の状況を伺い、概算の見積りと納期をお伝えいたします。
可能です。当社は特定の休業日はございません。緊急度の高い場合も迅速に対応できるように、365日年中無休で対応いたしますので、土日祝日でもご相談下さい。
もちろん可能です。お客様の重要なデータをお取り扱いするにあたり、当社では機密保持誓約書ををお渡しし、機器やデータの取り扱いについても徹底管理を行っております。また当社では、プライバシーの保護を最優先に考えており、情報セキュリティの国際規格（ISO24001）およびPマークも取得しています。法人様、個人様に関わらず、匿名での相談も受け付けておりますので、安心してご相談ください。
この記事を書いた人
デジタルデータフォレンジック
エンジニア
