サーバーを狙う攻撃とは？仕組みと対処法をわかりやすく紹介

サーバーは業務システムやWebサービスの基盤であり、企業の中核を支える重要な資産です。そんなサーバーを狙ったサイバー攻撃は、機能停止や情報漏えい、改ざんといった深刻な被害を引き起こすおそれがあります。

近年では、攻撃の手法がより巧妙かつ多段階化しており、単にアクセス制限をかけただけでは防ぎきれないケースもあります。また、対応を誤ると適切な対応を行うための痕跡が消失する恐れがあるため、事前の理解と備えが重要です。

本記事では、サーバーを狙った攻撃の種類から、初動対処の考え方までを網羅的に紹介します。

 

サーバーを狙った攻撃の種類

サーバーを狙ったサイバー攻撃にはさまざまな種類があります。以下では、特に被害報告の多い代表的なインシデントを紹介します。

不正アクセス・認証突破

攻撃者がWeb管理画面やサーバーにログインするため、IDとパスワードを不正に入手・推測してシステムへ侵入する手口です。

総当たりでログインを試すブルートフォース攻撃や、他サービスから漏洩したアカウント情報の使い回し（パスワードリスト攻撃）がよく使われます。

一度突破されれば、管理画面の操作やファイル改ざん、メールの不正送信など、正規な利用者としての行動が可能になるため、気付きにくく被害も深刻になりがちです。

DDoS攻撃によるサービス妨害

DDoS（分散型サービス妨害）攻撃は、世界中の感染端末から同時に大量のリクエストを送りつけ、Webサーバーやネットワーク機器のリソースを使い尽くすことで、正常なサービス提供を不能にする攻撃です。

サーバーが応答しなくなったり、Webサイトが極端に重くなることで、利用者は「つながらない」「不安定」と感じて離脱し、企業やサービスへの信頼低下に直結します。

特にECサイト・予約サービス・金融系など可用性が求められる業種では、機会損失や売上影響が甚大になります。

Webサイト改ざん・データ改変

Webサイト改ざんは、攻撃者が正規のページを不正に書き換え、表示内容を変更したり、悪意のあるスクリプトを埋め込む攻撃手法です。

トップページを書き換えて企業の信用を傷つけるだけでなく、閲覧者を偽サイトへ誘導したり、マルウェアを自動で配信させるようなコードが仕込まれるケースもあります。

一見すると正常に見えるため、管理者や利用者が気付かないまま被害が広がるリスクも高いのが特徴です。

SQLインジェクションなどの脆弱性攻撃

SQLインジェクションをはじめとする脆弱性攻撃は、Webシステムの入力欄やURLパラメータに不正なコマンドを仕込むことで、想定外の処理を実行させる手口です。

これにより、データベースから個人情報を抜き取ったり、サーバー上のファイル操作・アカウントの乗っ取りにつながるケースもあります。原因は、入力値の検証不足やパッチ未適用、古いCMSの使用など基本対策の抜けによるものがほとんどです。

サーバーを踏み台にした二次被害

侵入されたサーバーが外部への攻撃や不正行為の中継地点（踏み台）として悪用されるケースは少なくありません。

攻撃者は、乗っ取ったサーバーを使ってスパムメールの送信、別の企業へのDDoS攻撃、フィッシングサイトの設置などを行い、被害者だったはずの組織が加害者側として扱われる可能性もあります。

その結果、取引先やISPからの信用失墜、風評被害、最悪の場合は法的責任の追及に発展することもあるため、サーバーの管理と監視体制は常に万全であるべきです。

サーバーを狙った攻撃に対する基本的な対処法

ここでは、サーバーを狙った攻撃が発生した際にまず行うべき初動対応を紹介します。

安全確認とネットワーク隔離

まずはサーバーや端末が正常に稼働しているか、何らかの異常が発生していないかを確認します。不審な挙動や侵入の兆候がある場合は、対象システムをネットワークから切り離し、他の端末やシステムへの感染拡大を防ぐことが最優先です。

切り分けと同時に、どの範囲まで影響しているかを業務に支障が出ない範囲で絞り込み、慎重に対応を進めます。

証拠保全とログの確保

攻撃の痕跡や原因を特定するためには、ログや設定情報などの証拠を、改変・上書きされる前に確実に保全することが不可欠です。保全作業を誤ると、重要なログが消去・変更されてしまい、適切な対応や外部への報告、法的措置に支障が出るリスクがあります。

取得したデータは、外部デバイスに書き出す・ハッシュ値を付与するなどして、信頼性を保ったまま退避することが望まれます。

被害範囲の把握と公的対応

情報漏えいや改ざんが疑われる場合は、どの情報が、何件、どこから流出・変更されたのかを正確に把握することが最優先です。

その上で、個人情報保護委員会や取引先への報告、公的機関（警察・JPCERT・CCなど）への届け出が必要かどうかを検討し、組織としての説明責任を果たす準備を進めます。

また、再発防止策の立案や監査ログの提出、復旧作業計画の整備といった外部・内部両面への対応が求められます。

専門業者に相談する

サーバーを狙った攻撃の兆候がある場合、初期対応を誤ると適切な対応を行うための痕跡が消失する恐れがあります。復旧だけでなく原因の特定や再発防止の観点からも、第三者による客観的な調査が推奨されます。

当社デジタルデータフォレンジックでは、サーバーへの不正アクセスや改ざん、侵入経路の特定に関する調査を専門に行っています。証拠保全から調査報告書の作成まで一貫対応が可能です。

状況が不明瞭な段階でも、匿名での相談やご相談前のNDAの締結もできます。早期に専門家へ相談することが被害の最小化につながります。

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