企業のWebサイトは顧客との接点であり、ビジネスの重要な資産です。しかし、日々進化するサイバー攻撃に対して、脆弱性が放置されたままでは重大な被害につながる恐れがあります。
とくにCMSやフォームなど動的要素を含むサイトでは、意図しない情報漏洩や不正改ざんといったリスクが潜んでおり、適切な対応を行うための痕跡が消失する恐れもあるため、定期的なチェックが欠かせません。
本記事では、Webサイトのセキュリティチェックの基本、実施方法、よくある攻撃パターン、診断結果への対応などを包括的に紹介します。
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目次
Webサイトのセキュリティチェックとは
Webページやサーバ、Webアプリケーションに対して外部から攻撃されやすいポイント（脆弱性）を見つけるための診断です。設定ミス・パッチ未適用・ソースコードの問題など、攻撃者にとって狙いやすい箇所を定期的に点検し、安全な状態を維持するために実施されます。
- SQLインジェクションやXSSといった入力値に起因する脆弱性
- 管理画面の認証不備や権限設定ミス
- 古いプラグインやCMSバージョンの使用
- 開発時のテストページや誤って公開された設定ファイル
主なチェック方法とツールの種類
Webサイトのセキュリティチェックには、自社で実施できる自動診断ツールから、専門業者による手動診断までさまざまな手法があります。目的・技術力・予算に応じて、適切な診断手段を選択することが重要です。
自動診断ツールを活用したセルフチェック
手軽に利用できる自動診断ツールは、専門知識がなくてもWebサイトの基本的な脆弱性をチェックできる手段です。無料ツールでも一定の確認は可能ですが、検出精度やレポート機能を求める場合は有料ツールが有効です。
- 既知の脆弱性や設定ミスの検出
- 利用中のCMSやプラグインの可視化
- 外部に公開されているサービスの確認
以下は代表的なツールの例になります。
| ツール名 | 概要 |
|---|---|
| OWASP ZAP | Webアプリケーション用の脆弱性スキャナー。無料で高機能。 |
| Wapalyzer | 利用しているCMS・フレームワーク・プラグインの可視化。 |
| Shodan | インターネットに公開されている機器・サービスの検索。 |
| Nikto | Webサーバの脆弱性やセキュリティ設定の問題を調査。 |
これらのツールは「発見された＝必ず危険」ではなく、技術的な判断や優先度付けが必要です。
セキュリティ専門家による手動ペネトレーションテスト
より深く現実的な攻撃シナリオを再現して検証したい場合には、セキュリティ専門家による手動診断（ペネトレーションテスト）が有効です。
- ログイン認証の突破・パスワードの総当たり攻撃
- 入力フォームやURLに対するXSSやSQLインジェクションの再現
- セッションハイジャックや管理画面への権限昇格の検証
- ファイルアップロード機能やAPIの悪用パターンの洗い出し
特徴として、自動ツールでは検知できない設計上の欠陥や業務ロジック上の盲点まで確認可能です。
外部サービスによる定期診断・脆弱性管理の支援
自社での対応が難しい場合や、継続的なセキュリティ状態の可視化が必要な場合は、セキュリティ診断を専門とする外部サービスを利用する方法があります。
- 月次・四半期ごとの定期スキャンの実施
- 診断結果レポートの提供（CVSSスコア・影響度別分類など）
- 修正完了後の再診断・是正確認のサポート
- 法規制・ガイドライン準拠の確認支援（PCI DSS、ISMSなど）
チェック対象に含めるべき周辺領域
Webアプリケーション単体ではなく、以下のような周辺環境も含めて診断範囲を広げることで、より実践的な安全性の確保が可能です。
- Webサーバの設定状況
- ネットワーク構成・ファイアウォール設定
- WAFの動作状況とポリシー内容
- 公開URL・バックアップ・旧バージョンの露出
- ライブラリ・外部スクリプトの依存関係
脆弱性が発見された場合の対処法
診断結果でリスクが指摘された場合、次のような流れで対応を進めます。
被害範囲の確認と影響分析
インシデント発生後は、どの範囲に影響が及んだかを正確に把握する「被害範囲の特定」と、業務・顧客・システムへの影響を評価する「影響分析」が不可欠です。早急に範囲を把握することで、対応の優先順位や公表内容の判断が行いやすくなります。
- サイト上のファイル構成・タイムスタンプ・ハッシュ値などを元に、改ざんの有無を確認（ファイル整合性チェック）
- Webサーバのアクセスログ・エラーログ・WAFログ・認証ログなどを時系列で分析し、不審な操作・アクセス経路を特定
- 許可されていないファイルの設置、不正なスクリプトやシェルの配置、外部通信の履歴などを確認
改ざん箇所が1つでも見つかれば、システム全体を信用できない前提で調査範囲を広げる必要があります。被害の過少評価は、後からの信頼失墜や追加被害の拡大につながるため、慎重な判断が求められます。
サイトの一時停止と関係者への連絡
サイバー攻撃やWebサイトの改ざんなどが発生した場合、被害の拡大や情報の流出を防ぐために、状況に応じて一時的にサイトを閉鎖する判断が求められます。同時に、社内の関係者や外部対応部署と速やかに情報を共有し、初動対応体制を構築することが重要です。
- Webサイトのサービス公開を停止（CMSの停止、Webサーバ側での公開制限、DNSによる無効化など状況に応じて選択）
- 管理者・インフラ運用チーム・開発ベンダー・CSIRT（あれば）・法務部門・経営層への連絡と対応方針の共有
- 利用者向け通知・FAQ・問い合わせ窓口の準備、およびメディア対応や広報用の一次情報の整理
利用者への通知のタイミングや表現は、法務部門・経営判断と連携しながら慎重に行う必要があります。過少報告・遅延は信頼失墜に直結します。
脆弱性の修正と復旧
攻撃の原因となった脆弱性や設定ミスを修正した上で、安全な状態に復旧し、再発防止策を講じることがインシデント対応の最終段階です。単なる復旧ではなく、「なぜ侵入されたのか」を明確にし、その再発を防ぐことが目的となります。
- 改ざんや不正操作の原因となったソースコード、設定ファイル、アクセス制御の内容を確認し、脆弱性や誤設定を修正
- 使用しているCMS、プラグイン、JavaScriptライブラリ、サーバソフトなどを最新版に更新し、既知の脆弱性を排除
- 感染・改ざんの影響がないと確認されたバックアップから復元し、復元後の環境を再度スキャン・チェックして再公開
修正箇所の記録、対応履歴、再発防止策は社内の情報共有や報告書作成にも必須となります。
専門業者に相談する
大規模な被害や根本原因の特定が困難な場合は、早い段階で外部の専門業者に協力を依頼することが大切です。特にサイト改ざんや情報漏えいを伴うインシデントでは、適切な対応を行うための痕跡が消失する恐れがあるため、迅速な判断が必要です。
専門業者による調査では、フォレンジック技術を用いたログの解析や改ざん検出、法的証拠に耐えうる報告書の作成も可能です。再発防止のための設計や、監査支援も含めて対応できます。
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特に、法的手続きが絡むケースや被害が広範囲に及ぶ場合は、専門家の力を借りることで被害の最小化と信頼性の高い証拠の収集が可能です。
>情報漏えい時の個人情報保護委員会への報告義務とは？詳しく解説
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この記事を書いた人
デジタルデータフォレンジック
エンジニア
