パソコンが勝手に操作されたり、見覚えのないアプリケーションが動いていたりする場合は、第三者による遠隔操作の可能性があります。

遠隔操作が行われている状況を放置すると、認証情報や個人データが盗まれたり、重要なファイルが破壊されたりといった深刻な被害へと発展する危険性があります。さらに、業務や私生活にも大きな支障が出ることが考えられます。

• 「サポート詐欺に誘導されて遠隔操作ソフトをインストールしてしまった」
• 「リモートアクセスツール（TeamViewerなど）が勝手に起動している」

上記のような偽警告を使ったサポート詐欺や偽アプリのインストールなど、遠隔操作の手口は様々で、被害を防ぐためにも、適切な対処が必要です。もし、自力での対応が難しいと感じた場合には、遠隔操作された場合はすぐに専門家に相談しましょう。

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パソコンが遠隔操作で乗っ取られた状態を放置する危険性

パソコンが遠隔操作されているにもかかわらず何も対処を行わなかった場合、状況は時間の経過とともに急速に悪化していきます。攻撃者は、すでに自由に操作可能な状態であるため、保存データの盗難や改ざん、不正アクセスの連鎖など、多くの二次被害が発生するおそれがあります。

遠隔操作された状態のパソコンは、攻撃者にとって非常に価値の高い「攻撃拠点」となっています。被害を受けるだけでなく、他人への加害行為に利用されるリスクもあるため、放置することは絶対に避けるべきです。

ネットワークの遮断、マルウェアスキャン、パスワード変更といった初期対応をすみやかに行い、必要に応じてフォレンジック調査会社への相談を検討してください遠隔操作された状態での使用を続けることは、情報漏洩や金銭的被害、さらには刑事事件に発展するおそれがあります。

違和感を感じた時点で、すぐに行動に移すことが被害を最小限に食い止める鍵となります。対応が困難な場合には、自力で抱え込まず、信頼できる専門家に相談することが最善の選択です。

パソコンが遠隔操作された場合の対処法

パソコンが遠隔操作が行われている疑いがある際には、下記の対策を早急に実施することで被害の拡大を防ぐことができます。

ネットワークを切断する

外部からの操作を遮断するため、まずはインターネット接続をオフにすることが基本となります。接続を維持したままでは、情報の流出や追加操作が続く危険性があります。

通信を切断することで、被害の拡大を防ぐ第一歩となります。

セキュリティソフトでスキャンする

接続を切ったあとは、セキュリティソフトでパソコン全体を徹底的にスキャンします。不正プログラムやマルウェアが潜伏している可能性があるため、駆除が必要です。

セーフモードでの実行によって、検出率が向上することもあります。

パスワードを変更する

メールやSNS、金融機関のログイン情報が流出した可能性があるため、すべてのパスワードを変更する必要があります。安全なデバイスを使用して操作してください。

不審なアプリをアンインストールする

知らないうちにインストールされている遠隔操作ソフトが存在する場合があり、削除することで、不正アクセスにより遠隔操作を遮断できます。

OSやソフトウェアを最新版に更新する

古いソフトウェアはセキュリティホールが存在することがあり、攻撃の対象になりやすくなります。すべてのシステムを最新状態に保つことが重要です。

金融機関などに連絡する

パソコン内に保存されていたクレジットカード情報や口座情報が外部に漏れた可能性がある場合には、すぐに金融機関へ連絡してください。

重要なデータをバックアップする

操作できるうちに、大切なファイルや業務データは別媒体にバックアップしておきましょう。データ損失を未然に防ぐための対応として有効です。

パソコンを初期化する

パソコンの初期化は、ウイルスや不正プログラムを根本から削除する方法のひとつですが、すべてのログや証拠データも同時に失われてしまうため、実行には慎重さが求められます。

とくに、ハッキング被害の証拠や攻撃の痕跡を追跡する必要がある場合には、初期化を行う前に必ず専門のフォレンジック調査会社へ相談することを強く推奨します。

初期化はあくまで「最終手段」であり、安易に実施すると、法的措置や被害補償に必要な証拠まで完全に消去されてしまいます。

セキュリティ対策などのために遠隔操作で行われた被害の詳細な調査が必要ならば、絶対に初期化を行わず、初期化前に専門家に相談しましょう。

専門の調査会社に依頼する

遠隔操作の被害が広範囲に及ぶ場合や、どのような情報が漏洩したかを正確に把握する必要がある場合には、フォレンジック調査によるデータ収集と分析が不可欠です。

フォレンジック調査では、パソコンやネットワークの使用履歴、アクセスログ、不審なファイルの痕跡などを専用ツールで解析し、情報漏洩の有無や被害の全容を明らかにします。調査結果は、企業内の対応指針や法的手続きにおいても非常に重要な役割を果たします。

とくに、法人の機密情報漏洩や従業員による内部不正が疑われる場合には、パソコンの初期化や自己判断での対応は避け、必ず専門のデジタル調査会社に依頼することが重要です。