「このサイトは安全ではないため閉じてください」と表示される原因と対処法

突然「このサイトは安全ではないため閉じてください」と表示されると、端末が壊れたのではないか、個人情報が盗まれたのではないかと不安になります。

ですがこの警告は、多くの場合「危険な可能性が高いので入るな」という事前ブロックであり、画面を見ただけで即座に端末が壊れる種類のものではありません。

一方で、警告を無視して「続行」したり、ID・パスワード入力やファイルのダウンロードを行うと、情報漏えい・不正ログイン・マルウェア感染などの被害に発展する可能性があります。そこで本記事では、この警告が出る主な原因と、被害を避けるための安全な対処手順、運営者側で表示される場合の復旧ポイントまで解説します。

「このサイトは安全ではないため閉じてください」とは

この警告は、Chrome/Edge/Safariなどのブラウザやセーフブラウジング機能が、アクセス先を危険なサイト（フィッシング、マルウェア、望ましくないソフト配布など）として検知した場合に表示されます。基本方針はシンプルで、表示されたら閉じるが安全です。

警告の意味

ブラウザが「この先に進むと危険な可能性が高い」と判断し、アクセスを止めるために出すブロックです。サイト側の問題（改ざん、危険コンテンツ混入、証明書や混在コンテンツの不備）で表示されることが多いです。

「表示＝即感染」ではない理由

警告は、危険な可能性が高いページへ進ませないためのものです。ここで閉じれば、被害が起こらないケースがほとんどです。つまり、引き返せば安全側に倒せる種類の警告だと理解すると判断しやすくなります。

続行が危険な理由

「閉じるべきか判断がつかない」「すでに続行してしまった」といった状況では、何が起きたのか確信が持てず、不安が残ることもあると考えられます。

そのまま自己判断でアプリ削除や履歴消去を進めると、証拠となるデータが消失する恐れがあり、情報入力の有無や感染の可能性を正確に確認できなくなる可能性があります。

当社では、マルウェア感染調査を通じて、ダウンロードや実行の有無、不審な通信や設定変更の痕跡を確認し、端末が安全な状態かどうかを客観的に把握します。

さらに、入力情報の外部送信の有無や影響範囲も整理し、必要に応じて再発防止に活用できる報告書としてご提供可能です。初期診断は無料で、24時間365日体制で対応していますので、判断に迷う段階からでもご相談いただけます。

表示エラーの主な原因

この警告は「閲覧者の端末が悪い」よりも、アクセス先のリスクを示していることが多いです。代表的な原因を押さえると、過剰に焦らず、適切に切り分けできます。

フィッシング・マルウェアとしてブラックリスト登録

各社の安全機能が、当該ドメインやURLを危険として登録しているケースです。過去に被害報告が多い、あるいは攻撃に使われた実績がある場合に表示されやすくなります。

望ましくないソフトの配布が検知された

偽の更新通知、不要な拡張機能、迷惑ソフト（PUA/PUP）などを配布していると判断されると、強い警告が出ることがあります。

SSL/TLSの問題（未導入・期限切れ・ドメイン不一致）

HTTPSが正しく成立しない、または証明書の整合が取れない場合、危険サイト扱いにつながることがあります。特にログインや決済が絡む場面では、続行は避けるのが安全です。

混在コンテンツ（HTTPSページにHTTP素材が混ざる）

ページ自体はHTTPSでも、画像やスクリプトがHTTPで読み込まれると安全性が下がり、警告が出ることがあります。運営者側の修正で改善できるケースが多いです。

広告・リダイレクト経由で危険ページに飛ばされた

正規サイトを閲覧しているつもりでも、途中のリンクや広告経由で別ページに遷移してしまい、「どこから危険だったのか分からない」と感じる場面もあると考えられます。

自己判断でリンクの削除や履歴の消去を進めると、証拠となるデータが消失する恐れがあり、サイト側の問題か誘導リンクの問題かを切り分けることが難しくなる可能性があります。

当社では、不正アクセス調査を通じて、アクセス経路やリダイレクトの発生状況、外部サイトへの遷移の有無を時系列で整理し、どの段階でリスクが発生しているかを客観的に把握できます。必要に応じて、再発防止や対外説明に活用できる報告書としてご提供可能です。

相談から初期診断・お見積りまで、24時間365日無料でご案内しています。今すぐ専門のアドバイザーへご相談ください。

端末側へのリスクはある？

警告が出ただけなら、基本は「危険な可能性が高いので止めた」段階です。ここで閉じれば被害を回避できる可能性が高い一方、続行して操作するとリスクが現実化します。

閉じれば被害が起きないケースが多い

警告は侵入を止めるためのブロックです。ここでタブを閉じ、入力やダウンロードをしていなければ、過度に恐れる必要はありません。

進んだ場合に起こり得る被害

• フィッシング：偽ログインでID・パスワードが盗まれる
• マルウェア：不審ファイルの実行で感染、情報窃取や広告表示の増加
• 不正拡張機能：ブラウザの挙動が変わり、検索や広告が改変される

「端末エラーが増えた」ときに確認すべきこと

警告そのものが端末を壊すわけではありません。ただし、警告の先で何かを許可・インストール・ダウンロードしていた場合は話が変わります。心当たりがある場合は、次章の手順で被害拡大を防ぐことを優先してください。

「何をしたか曖昧」「業務端末で心配」など、状況整理が必要なら早めに相談し、事実ベースで切り分けるのが安全です。

安全な対処法

対処のコツは、閉じる→正規ルートで再確認→やってしまった場合は被害縮小の順です。焦って端末初期化などを先にやると、原因が分からなくなることがあります。

原則：閉じる（続行しない）

まずタブを閉じます。警告画面で「詳細設定→続行」を選ばないことが最優先です。

公式サイトへ入り直して確認する

銀行・EC・公的機関など必要なサイトであれば、検索広告ではなく、ブックマークや公式アプリ、公式案内から入り直してください。ドメイン（URL）が公式と一致するかを確認します。

すでに続行して入力した場合

ID・パスワード、カード情報を入力した可能性があるなら、次を優先してください。

• 当該アカウントのパスワードを変更（使い回しも含めて変更）
• 可能なら多要素認証（MFA）を有効化
• カード情報ならカード会社へ連絡し、明細確認・停止・再発行を検討

ファイルをダウンロード・実行した場合

• セキュリティ製品でフルスキャン
• 不審な拡張機能・アプリの追加がないか確認
• 業務端末なら、社内の情シス/CSIRTへ共有（発生時刻・URL・操作内容）

この段階で不審挙動（広告が増えた、ログイン通知が来る等）がある場合、自己流で痕跡を消さず、状況を記録してから対応するのが安全です。

簡単な切り分け（別端末・別回線・日時確認）

念のため、端末の日時が大きくずれていないか確認し、別回線（モバイル回線）で公式ドメインにアクセスして同様の警告が出るかを見ます。同じURLで再現するならサイト側問題の可能性が高くなります。

「入力してしまったかもしれない」「どこまで影響したか分からない」場合は、早めに状況を整理して次の手を決めるのが被害最小化につながります。

サイバーセキュリティの専門業者に相談する

「閉じたが入力してしまったかもしれない」「運営サイトが危険表示になった」「改ざんか設定不備か切り分けられない」など、状況が曖昧なまま対応を進めると、証拠が消失したり、再発を招く恐れがあります。専門業者であれば、端末・サーバ・クラウド・ログを含めて調査し、侵入有無、影響範囲、原因、再発防止までを整理できます。

私たちデジタルデータフォレンジックは官公庁、上場企業、捜査機関等を含む幅広いインシデントに対応経験があります。相談から初期診断・お見積りまで、24時間365日無料でご案内しています。今すぐ専門のアドバイザーへご相談ください。

サイト運営者側の対処法

運営しているサイトにこの警告が出る場合、単なる証明書の不備だけでなく、改ざんやマルウェア混入を疑う必要があります。放置するとアクセス減・信用毀損・取引影響につながるため、優先度高で対応します。

SSL/TLSの導入・更新とHTTPS化

証明書が未導入・期限切れ・ドメイン不一致の場合、適切な証明書を再発行し、全ページをHTTPSへ統一します。

混在コンテンツの解消

画像やJS/CSSなどの参照先がHTTPになっていないか確認し、HTTPSへ置換します。CMSのテーマやプラグインが原因のこともあります。

改ざん・不正スクリプト・不審ファイルの除去

警告が強い場合、サイトが改ざんされ、フィッシングページやマルウェア配布コードが埋め込まれている可能性があります。闇雲に削除すると再発しやすいため、侵入経路と残存物を含めて確認が必要です。

再発防止（更新、権限、WAF/監視）

CMS・プラグイン・サーバを最新化し、管理者権限の棚卸し、強固な認証（MFA）を導入します。WAFや改ざん検知、ログ監視の整備も有効です。

検知サービスで確認し、再審査を依頼

検索エンジンや管理ツールで「セキュリティの問題」などの指摘が出ていないか確認し、クリーンアップ後に再審査（再レビュー）を申請します。再審査前に、根本原因が解消されているか確認することが重要です。

改ざんの疑いがある場合、復旧を急ぐほど「原因が残って再感染」しやすくなります。ログやファイルの保全を行い、事実ベースで整理しながら対応するのが安全です。