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VPN（Virtual Private Network）を使用することで、データの送受信を暗号化できるため、個人から企業まで幅広くセキュリティの強化に利用されています。
VPNを使用することでセキュリティ向上など、多くの利点がありますが、デメリットも存在します。
万が一、使用しているVPNが攻撃対象となった場合、不正アクセスや情報漏洩が発生する恐れがあります。この場合、専門知識を用いて原因や情報漏洩の有無を調べる必要があります。
本記事では、VPNを利用した時に生じるリスクを紹介し、安全なVPN運用方法を解説します。
目次
VPNとは
VPNはvirtual private networkの略称で、物理的な回線を使わずに専用ネットワークを構築するシステムです。
VPNの仕組み
VPNの仕組みは「トンネリング技術」を利用して、不特定多数の人から通信を隠します。データがインターネットを通過する際に暗号化され、第三者による通信内容の盗み見や改ざんを防ぎます。
VPNの利用には「認証」が必要であり、認証されていない人にはVPNが利用できないような仕組みになっています。従業員はVPNを介して会社の内部ネットワークに接続でき、オフィス外でも安全にデータにアクセスすることができます。
VPN接続のメリット
VPNを使用することで、以下のようなメリットがあります。
- セキュリティの向上
- リモートワークでの安全性を向上
セキュリティの向上
ハッカーや第三者による、データの盗み見を防ぐことができます。また、認証が必要なため、誰かが勝手に専用ネットワークを利用することはできません。
リモートワークでの安全性を向上
近年増加したリモートワークでは、社外のWi-Fi接続による通信の安全性の低さが危惧されています。しかし、VPNを使用することで、機密情報や業務データが安全にやり取りされるため、情報漏洩のリスクを低減できます。
VPNの安全な運用に必要なこと
VPNをより効果的で安全に運用するために必要なこととして、以下のことが挙げられます。
- 定期的なセキュリティアップデート
- アクセス制御と認証を管理する
- ログを管理する
定期的なセキュリティアップデート
VPNの定期的なアップデートは、セキュリティを維持するために欠かせません。最新のバージョンに更新することで、セキュリティ上の問題やバグが修正され、攻撃のリスクが減少します。
アクセス制御と認証を管理する
VPNを効果的に運用するには、厳格なアクセス制御と認証の管理が不可欠なため、以下の対策を講じることが重要です。
- 二段階認証を導入する
- 定期的にアクセス権を確認する
- ユーザーが必要なデータにのみアクセスできるよう設定する
二段階認証を利用することで、パスワードの流出や攻撃による不正にアクセスを防ぐことができます。
ログを管理する
VPNの使用状況を定期的にチェックし、異常な活動や不正アクセスの履歴を早期に検出することが重要です。
万が一、不審な活動履歴があった場合、不正アクセスの兆候である可能性が高いため、早急に対策することが重要です。攻撃元を特定し、遮断することで被害の拡大を防止します。
しかし、不正アクセスの原因調査や情報漏洩の有無を確かめるには、専門知識が必要であり個人での調査はほとんど不可能です。一度、専門の調査会社に相談することをおすすめします。
VPN接続のリスク
安全性を高めるVPNですが、その利点を利用したリスクも存在します。
VPNサーバーの脆弱性が利用される可能性がある
VPN接続に利用する機器の脆弱性を利用し、データを抜き出す事案が発生しています。
脆弱性とは、システムやソフトウェアが持つセキュリティ上の弱点で、攻撃者に悪用される可能性がある部分です。不適切な設定や定期的なアップデートが行われていない場合、脆弱性が狙われ、サイバー攻撃やマルウェア感染などのリスクが高まります。
VPNはあくまでも通信の暗号化を行うため、ウイルスやマルウェアからデバイスを直接保護する物ではありません。不正サイトにアクセスし、端末がウイルスに感染した場合、VPNを介して他の端末へウイルスが拡散するリスクがあります。
攻撃者がVPNにアクセス可能になると、企業が持っている重要な情報へ容易にアクセスされてしまうため、セキュリティ対策を怠らないようにしましょう。
情報漏洩が起きた場合
VPNの脆弱性が狙われて不正アクセスやランサムウェア感染などが発生すると、社内に保存されている個人情報が外部に漏えいする恐れがあります。この時漏えいした情報はダークウェブと呼ばれる一般的な検索エンジンで検索できない領域に公開される場合があります。
2022年4月に施行された「改正個人情報保護法」では、このような個人データの漏えい、あるいは漏えいが発生する可能性がある場合、報告と通知が法人に義務付けられました。違反した企業には最大1億円以下の罰金が科せられる可能性もあります。
個人情報の漏えいが疑われる場合、まずは感染経路や漏えいしたデータの有無などを確認することが重要です。
ただし、電子端末の情報漏えい調査を行うには、デジタルデータの収集・解析などの専門技術が必要であり、自社のみでの対応は困難です。速やかにフォレンジック調査を専門家に相談し、調査を実施することをおすすめします。
弊社では緊急性の高いインシデントにもいち早く対応できるよう24時間365日受付しております。ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せを開催・即日現地駆けつけの対応も可能です。
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フォレンジック調査はデジタルデータフォレンジクスにご相談ください
ハッキング、不正アクセス、乗っ取り、情報漏えいのような問題が発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。
このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。
フォレンジック調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備でのネットワークや端末の調査・解析、調査報告書の提出によって問題の解決を徹底サポートします。
デジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたします。法人様の場合、ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せも開催しておりますので、お気軽にご相談ください。
官公庁・上場企業・捜査機関等まで幅広い調査対応経験を持つ専門の担当者が対応させていただきます。
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インシデントが発生した際、フォレンジック調査を行うか決定していない段階でも、今後のプロセス整理のために、まずは実績のある専門会社へ相談することを推奨しています。
取引先や行政に報告する際、自社での調査だけでは、正確な情報は得られません。むしろ意図的にデータ改ざん・削除されている場合は、情報の信頼性が問われることもあります。
インシデント時は、第三者機関に調査を依頼し、情報収集を行うことを検討しましょう。
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この記事を書いた人
デジタルデータフォレンジック
エンジニア
