MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)(別名:中間者型ブラウザ攻撃)は、端末のWebブラウザ上で正規の取引を装い、情報を改ざん・盗聴・不正送金へと誘導する高度なサイバー攻撃です。
特に金融業界では、利用者の知らないうちに送金先が改変され、被害が表面化しにくい点が深刻です。
従来のウイルス対策ソフトやSSL通信では防ぎきれないため、適切な対応を行うための痕跡が消失する恐れがあり、検知・隔離・復旧まで一貫したセキュリティ体制が求められます。
本記事では、MITB攻撃対策の技術、仕組み、具体的な対応手順、そして専門家に相談すべきタイミングについて紹介します。
目次
MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)の仕組みと被害の構造
MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)とは、マルウェアが感染した端末のWebブラウザ内で動作し、利用者とWebサイトの通信内容を改ざん・監視・乗っ取るサイバー攻撃の一種です。
SSL通信で暗号化されていても、通信経路ではなく端末内部のブラウザで操作されるため、暗号化をすり抜けて情報が盗まれる点が特徴です。
取引画面の改ざん・偽装
攻撃者は、マルウェアやXSS(クロスサイトスクリプティング)などを利用して、利用者のブラウザ上に本物そっくりな偽の取引画面を表示させる手口を使います。
この偽画面では、送金先の口座番号や金額が利用者の入力後に勝手に書き換えられるため、本人は正常に操作したつもりでも、不正送金が実行されてしまいます。見た目が完全に正規のUIと一致しているため、利用者自身が気付くのは極めて困難です。
不正送金・情報漏洩
攻撃者によって取引情報が改ざんされ、送金先が本人の知らない海外口座に書き換えられる不正送金の被害が多発しています。
また、フィッシングやマルウェアにより、クレジットカード番号・認証情報・個人情報などが盗まれ、闇市場やダークウェブで売買されるケースも少なくありません。
一度漏洩すれば、不正利用やなりすまし被害が長期間続くリスクがあるため、早期の検知と対応が重要です。
不正送金や画面改ざんが発覚した時点で、端末や通信の証拠が改変・消失する可能性があります。適切な対応を行うための痕跡が失われるおそれがあるため、早急にフォレンジック専門業者へご相談ください。
DDFでは、サイバー攻撃に関する感染端末のログ調査・痕跡保全・被害範囲の特定・再発防止策の検討まで一括してご相談を受け付けています。
MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)を防ぐための主な対策
MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)対策は端末単体のセキュリティ強化だけでなく、社内運用、認証方式、監視体制まで含む「多層防御」が基本です。
ブラウザ・OSの最新化と不要機能の排除
ブラウザやOSに既知の脆弱性が残っていると、攻撃者にとっては簡単に侵入できる入口となってしまいます。そのため、常に最新版にアップデートを適用し、不要なプラグインや拡張機能は削除して、攻撃される余地を減らすことが重要です。
古いFlashやサポート終了済みのPDFリーダーなどは、攻撃に悪用されるリスクが高いため即削除すべき対象です。
- Windows Update、macOSアップデートを自動化し、常に最新状態を維持
- ブラウザは公式サイトから最新版をダウンロードし、バージョンを定期確認
- 不要なアドオンやプラグイン(Flash、旧Java、古いPDFリーダーなど)は完全に削除
EDR・EPPなど次世代セキュリティ製品
従来のウイルス対策では防ぎきれない高度なマルウェアや未知の攻撃に対しては、EDR(Endpoint Detection and Response)やEPP(Endpoint Protection Platform)などの次世代型セキュリティ製品が有効です。
EDRは端末上の挙動をリアルタイムに監視し、不審な動きがあれば即座に検知・隔離・遮断することが可能です。一方EPPは、マルウェア対策・脆弱性防御・ファイアウォールなど複数機能を統合したエンドポイント向け防御製品で、広範な保護が特徴です。
また、MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)対策にはPhishWallやFFRI yaraiなどの専用製品を併用するのも効果的です。
- EDR:端末の挙動監視、プロセス異常の検出と即時対応(隔離・遮断)
- EPP:マルウェア防御+脆弱性対策+ファイアウォールなどの統合防御
- MITB専用対策:PhishWall、FFRI yarai などのブラウザ保護製品を併用
トランザクション認証・多段階承認
通常のログイン認証だけでは、ログイン後に改ざんや不正な送金指示が実行されても気付けないリスクがあります。
そこで、取引ごとに認証を行う「トランザクション認証」や、管理者などによる2段階の承認フローを取り入れることで、不正操作を途中でブロックする仕組みが有効です。
これにより、たとえ認証情報が盗まれても攻撃者による一方的な処理実行を防ぐ実行時の防壁となります。
- 各取引ごとにワンタイムパスワードを要求し、都度認証
- 送金先は事前登録された口座のみ許可し、それ以外は即ブロック
- 管理者や上長による2段階承認フローを設定し、権限分散で制御
利用者教育・フィッシング対策
MITB攻撃(Man-in-the-Browser攻撃)のような攻撃は、メールの添付ファイルや偽サイト経由で利用者の端末にマルウェアを仕込む手口が多く、技術対策だけでは防ぎきれません。
そのため、利用者自身が日常的に注意すべきポイントを理解し、フィッシングや不審なファイルへの警戒感を持つことが重要です。知らずにクリックしない・開かない・入力しないという意識づけが、感染を防ぐ最後の砦になります。
- メール添付ファイルは自動スキャン・サンドボックスで隔離し、即開封を防止
- URLの見分け方や、ブラウザの警告画面に従う重要性を日頃から啓発
- 「怪しいファイルは開かない」ことを当たり前とする職場文化・ルールを整備
詳しく調べる際はフォレンジック調査の専門家に相談を
サイバー攻撃、不正アクセス、マルウェア感染のような問題が発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。
特に、法的手続きが絡むケースや被害が広範囲に及ぶ場合は、専門家の力を借りることで被害の最小化と信頼性の高い証拠の収集が可能です。
>情報漏えい時の個人情報保護委員会への報告義務とは?詳しく解説
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