DDoS攻撃とは、攻撃対象になるWebサーバーなどに対して、複数のコンピューターから処理しきれないリクエストを送りつけることで、処理不能にし、正常なサービス提供を妨げる行為のことです。
この攻撃は単に企業のサービスを停止させるだけでなく、企業や組織に深刻な被害をもたらすことがあります。適切なセキュリティ対策が講じられていない場合、被害を受けやすくなります。安全性を確保するための手段について紹介します。
目次
DDoS攻撃の方法
DDoD攻撃にはいくつかの種類があります、主な攻撃の方法は以下の通りです。
- トラフィックフラッド
- SYNフラッド
- UDPフラッド
- DNSフラッド攻撃
- HTTP POSTフラッド
トラフィックフラッド
大量のデータを送信することで、サーバーの帯域幅を消費し、正常な通信を妨害します。また攻撃者はサーバーへの不正アクセスやシステムの脆弱性を悪用することがあります。これにより、機密情報や個人情報が漏洩するリスクが増加する可能性があります。
SYNフラッド
SYNフラッドとは、DDoS攻撃の一種で、サーバーに大量の接続要求を送ることで、サーバーの動きを鈍くする手法です。この攻撃は、インターネットの通信を管理する「TCP」というプロトコルの特性を悪用しています。具体的には、通常の通信の始まりに使われる「SYN」という信号を大量に送りつけ、サーバーがこれに応じてメモリやCPUを使って処理し続けるように仕向けます。
その結果、サーバーのリソースが無駄に使われてしまい、本来処理すべき正常なリクエストが遅れてしまったり、場合によってはサーバーが動かなくなることもあります。このように、SYNフラッドはサーバーの性能を過度に消耗させ、サービスを停止させる危険性があります。
UDPフラッド
UDPフラッドは、DDoS攻撃の一つで、サーバーに大量の「UDPパケット」を送りつけることで、サーバーのネットワークリソースを消耗させる手法です。
「UDPパケット」とは、インターネット上でデータをやり取りするための小さなデータの塊で、通信の一部を担っています。この攻撃により、サーバーやネットワークは通常の通信を処理するための力を失い、正当なユーザーがアクセスしにくくなります。
さらに、この攻撃は、ターゲットのネットワークやサーバーに大きな負担をかけることで、他の攻撃や不正な侵入を行うための隙を作ることもあります。攻撃者は、ターゲットのシステムが過剰に負荷を受け、リソースが枯渇したりサービスが停止したりしている間に、別の攻撃を仕掛けることができるのです。
DNSフラッド攻撃
これはDNSサーバーの設定を悪用して、大量のDNS応答を目標サーバーに送りつけ、サーバーをダウンさせる攻撃です。ネットワークがダウンすると、全てのサービスやアプリケーションが利用不能になり、業務活動の停止まで追い込まれることもあります。
HTTP POSTフラッド
HTTP POSTフラッドは、DDoS攻撃の一種で、Webサーバーに大量の「HTTP POSTリクエスト」を送りつけることで、サーバーのリソースを使い果たす手法です。「HTTP POSTリクエスト」とは、ユーザーがウェブサイトにデータを送るときに使う通信方法の一つで、例えば、フォームに情報を入力して送信する際に利用されます。
この攻撃では、サーバーが受け取った大量のリクエストを処理しきれなくなり、次第にメモリやCPUの処理能力などが枯渇します。
その結果、サーバーが応答しなくなり、通常のユーザーはそのWebサイトにアクセスできなくなります。
以上がDDoS攻撃の種類です。実際のDDoS攻撃ではこれらの攻撃を隠れ蓑にしてネットワークへの侵入や個人情報の盗難などのサイバー攻撃が加えられる可能性があります。
このようなDDoS攻撃に対処するには、専門家に侵入経路や情報漏えいの有無などについて調査してもらい、適切なセキュリティ対策につなげましょう。
DDoS攻撃のリスク
DDoS攻撃は、企業の業務を停止させたり、顧客の離反を発生させる可能性があるため、DDoS攻撃対策も重要です。DDos攻撃を受けると、以下のようなリスクが発生します。
- サービスの停止
- 経済的損失
- 個人情報漏えい
サービスの停止
DDoS攻撃の主な目的は、ターゲットとなるサーバーやウェブサイトのサービスを停止させることです。これにより、オンラインビジネスや組織の重要なサービスが停止し、顧客やユーザーに混乱や不便を引き起こします。
経済的損失
DDoS攻撃によってサービスが停止した場合、そのサービスの信頼性や信用が損なわれ、顧客が競合他社や代替サービスに流出する可能性が高まります。
その結果、売り上げや利益が減少し、システムの復旧費用などもかさむことで、倒産のリスクに直面する可能性も高くなります。
個人情報漏えい
DDoS攻撃と同時に、攻撃先のシステムやネットワークに不正アクセスなどのサイバー攻撃が行われると、個人情報や機密情報漏洩のリスクが高まります。
特に法人・官公庁などの組織では、個人情報や機密情報の漏洩が発生した場合、個人情報保護法に基づき、個人情報保護委員会に報告義務が発生します。
同時に個人情報が漏えいした本人に対する通知義務も発生し、業務が多忙となりやすいため、情報漏えい調査が不十分となってしまう場合は、フォレンジック調査会社の専門家に調査を依頼しましょう。
電子端末内のデータの証拠保全・解析を行うフォレンジック調査会社の中には、個人情報保護委員会や警察などの公的機関にそのまま提出できるレポートを作成できるところもあります。
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実際にDDoS攻撃を受けた場合の対策法
実際にシステムがDDoS攻撃を受けた場合、適切なセキュリティ対策を行うことで、被害を最小限にできる場合があります。
- トラフィックフィルタリングとブロッキング
- 負荷分散
- DDoS攻撃検知と監視
- フォレンジック調査会社に相談する
トラフィックフィルタリングとブロッキング
DDoS攻撃から守るためには、悪意のあるデータをふるいにかけて止める仕組みを導入することが大切です。具体的には、攻撃の特徴をもとに、特定のネットワークアドレスやデータの動き方を監視し、問題のあるデータを事前に検出してブロックします。これにより、攻撃によってサーバーやウェブサイトがダウンするのを防ぐことができます。
たとえば、WAF(ウェブアプリケーションファイアウォール)というシステムを使えば、ウェブサイトへの不正なアクセスを自動的にフィルタリングし、攻撃を受けにくくすることができます。
負荷分散
負荷分散装置やサービスを使用して、トラフィックを複数のサーバーやリソースに均等に分散することで、サービスの可用性を向上させることができます。
これにより、単一のサーバーやリソースが攻撃を受けた場合でも、他のリソースが引き継ぎ、サービスを継続することができます。
DDoS攻撃検知と監視
ネットワークトラフィックを監視し、異常なトラフィックパターンを検知することで、DDoS攻撃を早期に検出することができます。インラインおよびアウトオブバンドのDDoS攻撃検知ツールやサービスを使用して、トラフィックの異常を監視し、攻撃を検出しましょう。
フォレンジック調査会社に相談する
「フォレンジック」とはスマホやパソコンなどの電子端末のデータを保全・解析し、情報漏えいやサイバー攻撃の痕跡などを調査するものです。
DDoS攻撃を受けた企業がフォレンジック調査を受けることで、DDoS攻撃と同時に行われたサイバー攻撃や情報漏えいなどの被害や手口を特定し、適切なセキュリティ対策につなげることができます。
また、フォレンジック調査会社の中には調査報告書を警察などにそのまま法的な証拠として提出できるところもあるため、法的対応がスムーズとなる場合もあります。
フォレンジック調査はデジタルデータフォレンジックまでご相談ください
DDoS攻撃、不正アクセス、情報漏えいのような問題が発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。
このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、フォレンジック調査の専門家に相談することが重要です。
フォレンジック調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備でのネットワークや端末の調査・解析、調査報告書の提出によって問題の解決を徹底サポートします。
デジタルデータフォレンジックでは、お電話またはメールでお問合せいただくと、状況のヒアリングと対応方法、お見積りを無料でご案内いたします。法人様の場合、ご相談から最短30分で初動対応のWeb打合せも開催しておりますので、お気軽にご相談ください。
官公庁・上場企業・捜査機関等まで幅広い調査対応経験を持つ専門の担当者が対応させていただきます。
フォレンジックサービスの流れや料金については下記からご確認ください。
【初めての方へ】フォレンジックサービスについて詳しくご紹介
【サービスの流れ】どこまで無料? 調査にかかる期間は? サービスの流れをご紹介
【料金について】調査にかかる費用やお支払方法について
【会社概要】当社へのアクセス情報や機器のお預かりについて
インシデントが発生した際、フォレンジック調査を行うか決定していない段階でも、今後のプロセス整理のために、まずは実績のある専門会社へ相談することを推奨しています。
取引先や行政に報告する際、自社での調査だけでは、正確な情報は得られません。むしろ意図的にデータ改ざん・削除されている場合は、情報の信頼性が問われることもあります。
インシデント時は、第三者機関に調査を依頼し、情報収集を行うことを検討しましょう。
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