インターネットを使用していると「あなたのPCは感染しています」と警告文が表示されたことはありませんか?
このような警告文は偽物で、実際はウイルスに感染していない場合がほとんどです。しかし偽の警告文は有名企業の通知そっくりに作成され、時には警告音やカウントダウン表示を用いることで、ユーザーを騙します。
もしも警告文に従うと、アプリのダウンロードやソフトウェアの購入を促され、最悪の場合は情報漏えいや、不正送金などの被害を受ける恐れがあります。
この記事では「あなたのPCは感染しています」と警告が表示される原因と対処法について紹介します。
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目次
「あなたのPCは感染しています」とは
「あなたのPCは感染しています」とはパソコンの使用中に表示される偽物の警告表示です。
パソコンに表示された偽警告 出典:山口県警察
前提としてウイルス警告には、ウイルス感染などを検知した「本物」の警告と、実際は何も異常がないのにウイルス感染を警告する「偽物」があります。その中でも次のような警告メッセージは、偽物である可能性が高いです。
- あなたのPCは感染しています
- あなたのパソコンはウイルスに感染しています
- あなたのPCは脆弱な状態にある可能性があります
- お使いのPCは(7)ウイルスに感染しています
- あなたのpcはウイルスに感染しています
- コンピューターがウイルスに感染しています
- トロイの木馬e.tre456_wormに感染しています
- Windowsセキュリティシステムが破損しています
- あなたのpcは5つのウイルスに感染しています
- あなたのパソコン(PC)はウイルスに感染している可能性があります
ここでは警告の真偽を見分けるポイントとして、本物と偽物の相違点を解説します。
本物の警告
たとえば次のような画面は本物の警告です。
本物のウイルス警告は、ユーザーに特別な行動を求めません。悪意のある活動を検出した場合、「有害なサイトをブロック」「アクセスは危険」と事実を提示するのにとどまります。
偽警告
偽警告は「スケアウェア」とも呼ばれ、ユーザーを脅して恐怖心をあおり、金銭や個人情報を奪うことを目的としたマルウェアです。これは、まるでウイルス感染したかのように見せかけてユーザーを騙してマルウェアをインストールさせようとするものです。
偽警告には巧妙に作られたものも多く、たとえばGoogle chrome・Windows・Microsoft・McAfee・Norton・Avastの警告を装ったり、クリック先のページも、公式そっくりのデザインになっていたりすることが多く、見分けることが少し難しい場合があります。
偽警告かどうかを判断するためのポイントは以下のとおりです。
- 警告音が鳴る
- 不自然な日本語
- 恐怖を煽る文章で書かれている
- カウントダウンが設けられる
- 「更新」など不自然なボタンを押させようとする
- 電話をかけさせようとする
- 不審なURLに誘導させようとする
- URLの先頭が「http://」
- URLに含まれるドメインが公式のものでない
- クリック先のリンクが公式ページと少し異なる
そもそも、公式サイトやセキュリティソフトが出すメッセージでは、危機感を煽るような手法が使われることはまず考えられません。必要以上に不安をかきたてるような演出がみられたら、偽物の情報だと判断しましょう。
このような偽警告が表示されたら、すぐにブラウザを消去し、キャッシュを削除して偽警告の再表示を防ぎましょう。
なお「あなたのPCは感染しています」などの偽警告の指示に従い、アプリやソフトウェアのダウンロード、警告文に記載された電話番号に電話してしまった場合は、遠隔操作や偽のサポートセンターによって個人情報が外部に漏えいしている可能性があります。
放置すると不正アクセスや不正送金などの原因となる場合がありますので、専門家に相談し、端末を調査してもらうことをおすすめします。
「あなたのPCは感染しています」と表示された時の注意点
「あなたのPCは感染しています」と偽の警告文が表示された時は警告文の指示に従わず以下の点に注意しましょう。
- 「今すぐにスキャン」をクリックしない
- アプリやソフトウェアをダウンロードしない
- 警告文に記載された電話番号に電話しない
- クレジットカード番号など個人情報を入力しない
既に警告文の指示に従い、アプリのダウンロードの実行や個人情報をオペレーターに伝えてしまった場合は、クレジットカードの停止など必要な手続きを行った後に、セキュリティの専門家まで相談しましょう。
個人情報漏えいの有無や、インストールしたアプリやソフトウェアがどのような被害を与えているか詳細に知ることができます。
「あなたのPCは感染しています」と偽警告が表示された際の対応
偽警告が表示される理由は、ほとんどの場合、個人情報や金銭の詐取を目的とした詐欺です。このような詐欺はサポート詐欺と呼ばれ、悪意ある第三者がネットユーザーに電話をかけさせ、粗悪なセキュリティソフトやサブスクリプションサービスを契約させようとします。
偽警告をタップしていない場合の初動対応は次のとおりです。
まずは落ち着いて偽警告を閉じましょう。✖マークを押しても消えない場合には、下記の対応を取りましょう。
タスクマネージャーで実行中のアプリケーションを強制終了
タスクマネージャーで実行中のアプリを強制終了するには、以下の手順で行います。
- Windowsの場合:Ctrl + Shift + Esc キーでタスクマネージャーを起動します。
- 強制終了したいアプリケーションを右クリックします。
- 「タスクの終了」をクリックします。
- 「はい」をクリックします。
- これで、アプリケーションが強制終了されます。
ブラウザバックする
「ウィルスが検出されました」と表示されたら、すぐにブラウザを閉じましょう。
✖マークを押しても警告が消えない場合、「Alt」キーに「←」キーでブラウザバック可能です。カウントダウンで不安を煽る警告であっても同様に無視してください。
キャッシュを消す
強制終了しても警告が消えない場合には、キャッシュデータ・閲覧履歴をすべて削除することで警告が消える場合があります。
偽警告(スケアウェア)はブラウザの設定やキャッシュ、閲覧履歴などを利用し、ユーザーの行動を監視したり、不正な広告を表示したりします。つまり、キャッシュや閲覧履歴をすべて削除すると、偽警告が参照していたデータがなくなり、警告が消える場合があります。
キャッシュデータ・閲覧履歴をすべて削除するには、以下の手順で行います。
- ブラウザの設定を開きます。
- 「プライバシーとセキュリティ」または「詳細設定」などのタブを開きます。
- 「キャッシュと履歴を消去」または「履歴を消去」などの項目をクリックします。
- 「キャッシュを消去」と「履歴を消去」のチェックボックスをオンにして、「消去」をクリックします。
具体的な手順は、ブラウザによって異なります。
以下に、主なブラウザのキャッシュデータ・閲覧履歴の削除手順を記載します。
- ブラウザの右上にある「三点リーダー」をクリックします。
- 「設定」をクリックします。
- 「プライバシーとセキュリティ」タブを開きます。
- 「閲覧履歴」をクリックします。
- 「閲覧履歴を消去」をクリックします。
- 「キャッシュを消去」と「履歴を消去」のチェックボックスをオンにして、「消去」をクリックします。
- ブラウザの右上にある「三点リーダー」をクリックします。
- 「設定」をクリックします。
- 「プライバシー、検索、サービスを管理する」タブを開きます。
- 「ブラウジングデータの消去」をクリックします。
- 「キャッシュと履歴」のチェックボックスをオンにして、「消去」をクリックします。
- 画面右上のメニューアイコンをクリックし、「設定」を選択します。
- 左側のサイドバーにある「プライバシーとセキュリティ」を選択します。
- 「キャッシュされた Web ページ」にある「今すぐ消去」をクリックします。
キャッシュデータ・閲覧履歴を削除しても警告が消えない場合は、セキュリティソフトや専用ツールを使用して、偽警告を表示しているマルウェアを完全に削除する必要があります。
セキュリティソフトを利用する
偽警告を被害調査方法として、セキュリティソフトがあります。セキュリティソフトでは、偽警告によって感染したマルウェアを駆除することができます。
例えばセキュリティソフトは、マルウェアを検出して駆除することができます。そのため、偽警告によってインストールされたマルウェアを検出して駆除することで、被害の拡大を防ぐことができます。
ただし、セキュリティソフトは、マルウェアの検出と駆除を主な目的としているため、被害状況の把握や対策までは、必ずしも対応しているとは限りません。また、セキュリティソフトの機能や性能には、製品によって差があります。そのため、セキュリティソフトによる調査では、被害の詳細が完全に把握できない場合や、適切な対策が提案されない場合があります。
「あなたのPCは感染しています」と表示されないようにする方法
「あなたのPCは感染しています」などの偽警告が表示されないように対策する方法もあります。方法は以下の通りです。
もしも「あなたのPCは感染しています」といった警告文が表示されてしまった場合は、落ち着いて警告表示を確認し、アプリのインストールが促されている内容であれば、ブラウザを閉じましょう。
基本的なセキュリティ設定を見直す
パソコンには多くの場合、セキュリティ機能が付属しています。セキュリティ設定を正しく行っていると、不審なサイトへのアクセスや、外部からの不正アクセスをブロックできます。
「ファイアウォールが有効になっているか確認する」、「パソコンのOSを最新版にアップデートする」「ウイルス対策ソフトが起動しているか確認する」など基本的なセキュリティ設定を見直し、パソコンのセキュリティが正常に起動しているか確認しましょう。
市販のセキュリティツールを導入する
パソコンに付属しているセキュリティでは不十分だという方は、市販のセキュリティソフトやセキュリティツールを導入し、パソコンのセキュリティを強化しましょう。
ただし、パソコンに付属しているセキュリティツールと重複するソフトを導入してしまうと、セキュリティの導入コストや維持費などが余計にかかり、結果的に損してしまう可能性があります。
市販のセキュリティツールを導入する際は、専門家によるセキュリティ診断がお勧めです。
詳しく調べる際はフォレンジック調査の専門家に相談する
セキュリティインシデントの被害を最小限に抑えるためには、正確な調査と迅速な対応が必要不可欠です。
専門的なノウハウを持たない中で、個人ないし自社のみで調査を行うと、実態を正確に把握できない可能性が高まるだけでなく、取引先や行政等へ報告が必要な場合、 自社調査のみだと信憑性が疑われ、さらなる信用失墜につながる危険性があります。
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フォレンジック調査とは
フォレンジック調査とは、サイバーセキュリティインシデントの分析を通じて、攻撃の手法や経路を特定し、被害の範囲や影響を詳細に調査するプロセスです。
フォレンジック調査には以下の利点があります。
- 攻撃手法の把握 :攻撃者の手法や侵入経路を理解することで、類似の攻撃を防ぐための対策を講じることができます。
- 影響の評価:被害の範囲や影響を正確に評価することで、復旧作業の優先順位を決定できます。
- 証拠の収集:攻撃の証拠を収集することで、法的手続きや保険請求時に活用できます。また、攻撃者の特定にも役立ちます。
- セキュリティ強化:攻撃を分析し、セキュリティを改善することで、同様の攻撃を未来に防ぐための対策を講じることができます。
特に専門家は、デジタル証拠を分析し、攻撃の詳細を特定する専門知識を持っています。
これにより被害範囲や侵入経路を明らかにし、再発を防ぐための対策を講じることができます。特に緊急の場合は、フォレンジック専門家のアドバイスを得ることが重要となります。
もし次のような疑問がある場合、専門家まで対応を依頼されることをおすすめします。
- 「漏えいによって個人情報が、どの範囲まで流出したのか?」
- 「漏えい情報が他の企業や組織にも影響を及ぼすのではないか?」
- 「インシデントの影響がどれくらい長期間にわたるのか?」
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フォレンジック調査は、DDF(デジタルデータフォレンジック)までご相談ください。
累計39,451件のご相談実績(※1)があり、他社にはないデータ復旧業者14年連続国内売上No.1のデータ復旧技術(※2)とフォレンジック技術を駆使してお客様の問題解決をサポートします。
✔不正アクセスの形跡があると報告された
✔ランサムウェアやマルウェア感染の原因がわからない
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上記のようなご相談から調査項目/作業内容のご提案、お見積りまでは完全無料。安心してご相談ください。
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※1 データ復旧専門業者とは、自社及び関連会社の製品以外の製品のみを対象に保守及び修理等サービスのうちデータ復旧サービスを専門としてサービス提供している企業のこと
第三者機関による、データ復旧サービスでの売上の調査結果に基づく。(集計期間:2007年~2020年)
※2 累計ご相談件数39,451件を突破(期間:2016年9月1日~)
フォレンジックの詳細は下記の記事で詳しく解説しています。
企業の情報漏えいインシデント対応が義務化されています
下記のような症状が起きている場合、マルウェア感染や不正アクセスが疑われます。
- 身に覚えのないログイン履歴がある
- 外部からの不正なアクセスが検出された
- セキュリティソフトが不正なファイルを検出した
- システムやアプリケーションが予期せぬ方法で動作する
- ファイルが暗号化されたり、削除されたりした
- 不審なメールを送信したり受信したりしている
- ネットワークのトラフィックが異常に増加している
- パスワードが変更されたり、アカウント情報が盗まれたりしている
上記に当てはまる場合、情報漏えいの恐れがあるため、被害範囲や感染経路を調べることが大切です。特に2022年4月施行の「改正個人情報保護法」では、金銭的被害が生じるおそれのある個人データの漏えい等が発覚した場合、法人に以下の義務が課せられました。
- 個人情報保護委員会への報告:当該企業は、個人情報保護委員会に漏えいの報告を行う。
- 当該個人に対する通知:当該企業は、個人情報漏えいの被害を受けた個人に通知を行う。
つまり、被害調査を行うことは、再発防止のためだけでなく、個人情報取扱事業者の義務でもあります。仮に措置命令違反や個人情報の不正流用が発生した場合、最高で1億円の罰金が科せられる可能性もあります。
そこで情報漏えい時、どの情報が、どのように漏えいしたのかを調査し、今後の対応や予防策を考える必要があります。
ただし、被害の調査を行う場合、法的知識や専門技術が必要です。これは自社のみで対応するのが困難であるため、フォレンジック専門家と提携して調査することをおすすめします。
フォレンジック専門家は、インシデントの原因や範囲を特定する検証作業に秀でており、感染源の特定はもちろん、公的に使用できる報告資料を作成でき、被害を未然に防ぐ有効な対策を講じることができます。
詳しく調べる際はハッキング・乗っ取り調査の専門家に相談する
ハッキング、不正アクセス、乗っ取り、情報漏えいのような問題が発生した場合、どのような経路で、どのような情報が漏えいしたのか、被害の全容を正確に把握する必要があります。しかし、自力で調査を行うと、調査対象範囲が適切でなかったり、意図しない証拠データの消失が発生しやすく、不完全な結果になる恐れがあります。
このような事態を防ぎ、適切な調査によって原因究明を行うためにも、ハッキング調査の専門家に相談することが重要です。
ハッキング調査では、インシデント対応のプロが初動対応から、専門設備でのネットワークや端末の調査・解析、調査報告書の提出によって問題の解決を徹底サポートします。
フォレンジックサービスの流れや料金については下記からご確認ください。
【初めての方へ】フォレンジックサービスについて詳しくご紹介
【サービスの流れ】どこまで無料? 調査にかかる期間は? サービスの流れをご紹介
【料金について】調査にかかる費用やお支払方法について
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